【サイエンス＆テクノロジー（株）・排熱発電コンソーシアム主催セミナー】
<製造加熱プロセスのDX低炭素化に挑戦しませんか？>
デジタルツイン導入による
プロセス最適化手法、実装設計の基本および
導入事例とその効果

セミナー形式：会場受講
開催日時：2023年6月1日（木）  10:00～17:10
講師：第1部　プロセス産業におけるDXとデジタルツイン　
　　　　　　  京都大学　情報学研究科　教授　加納 学 氏　　
　　　第２部　プロセスシミュレーションによる運転デジタルツイン構築及び活用例
　　　　　      アヴィバ（株）アカデミックセグメント・アカデミックサクセスマネージャー　山田 豊 氏
　　　第３部　設計／開発におけるプロセスシミュレーションの活用
　　　　　      プラントデジタルエックス（株）シニアコンサルタント　工藤 友佑 氏
　　　第４部　ケーススタディ・ディスカッション

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　2030年に2013年比46%削減」「2050年までにカーボンニュートラル」といったCO2削減対策を製造部門で積極的に検討しなければならない昨今、その実現には「製造プロセス全体の自動化取組み」が必要であると言われている。その実現に向けた有力手法として、所望な製品品質のための最適運転条件を検討できるオペレーショナル・テクノロジー(OT)手法である「製造プロセスにおけるデジタルツイン技術の構築」がある。しかしながら、「製造プロセス全体の自動化」「デジタルツイン構築」と言っても、取組むべき開発要素は多岐に渡り、例えば、製造プロセスごとの最適な運転条件の導出やプロセス全体の最適化、品質の安定化、加えて、オペレーターの作業効率向上、熟練者の制御操作手法の継続性、複数事業所での同一品質確保性などがある。さらには、「製造プロセス全体の自動化」という観点からは、最終製品の製造プロセスノウハウを持つメーカーと製造機器を製造するメーカー間で共通のプラットフォームで議論をする必要があるなど「デジタルツイン構築」には各々要素技術を有するプレーヤーによる"餅は餅屋"的な各々専門企業による水平展開型バリューチェーンの下で導入推進していくことが有効な手段の一つと考えられる。

　これまで「製造プロセスにおけるデジタルツイン導入」は石油・化学プロセス系で多く取組まれてきた。これは、実プロセス設定やモニタリングデータが豊富に取得されている点や、実データを反映した理論モデルや統計分析モデルの構築により高精度な化学反応予測モデルの導出が可能であったことによる。他方、産業系製造加熱プロセス(パルプ紙業、窯業土石、化学、非鉄金属、食品など)や焼却清掃系では、多くの企業がデジタルツイン導入に着手し始めた黎明期状態であり、特に製造加熱システムでの導入事例は少ないことに鑑み、今後の「製造加熱プロセスへのデジタルツイン導入」取組みに向けては、協働・協創・連携的な視点の取組みが有効であると考える。「製造加熱プロセスにおけるデジタルツイン導入」は、最適な運転条件を導出することで生産性が高まることに加え製造面での高品質化・高効率化、またCO2排出量の削減にも貢献できることが石油・化学工業系の先行事例で示されており、今後製造加熱プロセス分野においても積極的な導入検討の流れに向かうのは必然と考えられる。

　本セミナーでは、産業系製造加熱プロセスにおいてデジタルツイン構築に興味を有する方々を対象として、デジタルツインの概要とモデルの種類および特徴、デジタルツイン構築に用いるセンサーデータ基盤とプロセスシミュレータの基礎と応用事例、さらに製造プロセスにおけるデジタルツイン導入事例を通して、具体的なプロセスシミュレーションの活用法、CO2削減への活用方を見ていく。
 
 
第1部 プロセス産業におけるDXとデジタルツイン

　経済産業省のものを含めて、国内外のレポートを参照しつつ、製造業におけるデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）やデータ活用の取り組み状況について概説する。さらに、製造現場におけるDXを成功させるための鍵となるデジタルツインやデータ活用について、企業との共同研究の成果を中心に、具体的な事例を紹介する。例えば、リアルタイムには測定できない製品特性を予測する仮想計測技術（ソフトセンサー、バーチャルメトロロジー）、その予測値に基づく製品特性の推定制御、転移学習によるデータ不足への対応、物理モデルやグレイボックスモデル（物理モデルと統計モデルのハイブリッドモデル）による運転支援などであり、いずれも大きな生産性向上に結び付いたものである。
 
 
第2部　プロセスシミュレーションによる運転デジタルツイン構築及び活用例

　デジタルツインを進めたいものの、どこから手をつければ良いのか分からない、データをどのように保持し、活用していけば良いのか分からないといったご相談を受けることも多くあるが、設計から運転・保守まで、プラントライフサイクル全般にわたるデジタルツインの実現は、ここ数年の技術の進歩により遠い未来の物語では無くなってきている。
　本講演では、AVEVA社のPI Systemを中核としたデジタルツイン構築について、特に運転デジタルツイン達成に必要な要素技術をご紹介する。データ基盤としてのPI Systemを十分に活用し、センサーデータの足りない部分を第一原理に基づくプロセスシミュレーターで求めることにより、生データを眺めるだけでは得られない新たな知見を得ることができる。特に排熱プロセスにはまだ可視化できていない部分も多く、デジタルツインの実現が切望されている。本講演がデジタルツイン実現に向けた第一歩のきっかけとなれば幸いである。
 
 
第３部 設計／開発におけるプロセスシミュレーションの活用

　プロセスシミュレーションは主に石油・化学業界での活用から発展してきたが、昨今の脱炭素化を中心とした技術の開発・導入があらゆる業界を取り巻いている状況においてはその活用場面が圧倒的に増えている。計算科学は専門的な技術という印象が根強いものであったが、昨今の状況から誰もが使える技術に近づこうと開発も進んでいる。
　本講演ではプロセスシミュレーションの得意とする「見える化」、「ケーススタディー」が主に設計や開発の場面にて何が見える化できるか、どのように活用されるか、どのように取り組むことでフィードバックを得ることができるかを、実例も交えながらご紹介する。プロセスシミュレーションを活用することで、エネルギー・熱の収支／効率、CO2排出量、コストなどあらゆる企業活動・研究開発において重要な数値が見える化できる。本講演がデジタルツイン／プロセスシミュレーションの一歩目を踏み出そうとしている方、設計・開発の現場で困っている方の一助になれば幸いである。

電子機器・電子デバイスにおける
熱設計・熱問題への対策ノウハウ

■放熱の基礎、温度を予測・対策するスキル、一定の熱設計プロセスに従って確実な対策を織り込む■
■伝熱の基礎的事項から始め、部品、基板、筐体設計まで広範囲に熱対策の常套手段を徹底解説！■

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年6月27日（火）  10:30～16:30
講師：（株）サーマルデザインラボ　代表取締役　国峯 尚樹 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　連日5GやIoT、CASEといったキーワードを目にします。これらを実現するには機器の小型高性能化が不可欠で、いずれも深刻な熱問題を生みます。「機能優先で設計してシミュレーション結果を見て熱対策を行う」という従来スタイルではではもはや不具合の発生を抑えきれません。設計上流段階で論理的なプロセスに基づきコストミニマムの対策を織り込むことが必須要件になっています。
　そのためには放熱のメカニズムや基本原則を学び、手計算でも温度を予測・対策できるようなスキルを身につけること、一定の熱設計プロセスに従って確実な対策の織り込むことが重要です。
　本講では、伝熱の基礎的事項から始め、部品、基板、筐体設計まで広範囲に熱対策の常套手段を解説します。機器設計に関わる方々に必須な対策ノウハウをお伝えします。

次世代EVの最新動向と今後の見通し：
20年代半ば以降のBEVアーキテクチャ、V2G、充電インフラ、
自動運転、コネクティッド、車内インキャビンセンシング等

セミナー形式：会場受講
開催日時：2023年6月20日（火）  10:30～16:30
講師：Lead Innovationセンター（株）　代表取締役／大阪大学大学院　工学研究科　招聘准教授　藤本 雄一郎 氏
本セミナーは配布資料はございません

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　欧米中主要国でのBEVの伸長は何が要因なのか。環境観点だけでなく、車両開発やビジネスモデルなどの観点から見た背景を提示し、今のBEV普及が構造的現象なのか一時的なのかを詳細に考察していく。
　講演の第一部では、2010年半ば頃から、欧米ではBEVの開発を如何に発展拡大させてきたかを述べる。BEVのメインバッテリーや駆動モータ、インバータなどの単体デバイスに焦点を当てるのではなく、駆動系やAC/DCコンバータ等の充電系モジュール化、これらのコア技術となるSiCの活用活発化、充電インフラ側の容量増強と連携したメイン電圧の800V化、そして従来の分散制御型から中央制御側への変革となるセントラルコンピュータやゾーンECUアーキテクチャ化などにターゲットを当てる。これらの進化を通して、20年代半ば以降のBEVがどう変わっていくかを詳述する。
　また第二部では、車載他ドメインである自動運転（カメラやLiDAR、ミリ波レーダ、センサフュージョンECUなど）やV2X・コネクティッド系、そして今後標準搭載されていく車内センシングシステムなどの開発現状や今後の見通しも詳述する。欧米中韓では、これらドメインの更なる高度化を進めるには、他パワートレイン系の車両では制約要因が多く、BEVが最適車両であると見なされており、システム観点からその背景や動向を考察していく。
　最後にまとめとして、これまでのような自動車OEM、ティア１、ティア２・・のようなピラミッド構造のビジネスモデルから、OEMやティア１の中でもアーキテクト系、ソフトウェア系、ハードウェア系などに分かれる多層型モデルに変わっていくシナリオを開陳する。同時に、大きく乖離しつつある海外動向と国内動向を俯瞰し、国内の自動車関連メーカーがどのような打ち手を繰り出すべきかを提示していく。

＜未利用排熱の有効利用へ！＞
熱から発電や冷却が可能な、熱音響装置の基礎

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年6月20日（火）  10:30～16:30
講師：東海大学　総合科学技術研究所　教授　長谷川 真也 氏　

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　工場、自動車、船舶などが使用している燃料由来のエネルギーの多くは排熱として未利用のまま捨てられています。
　これらの捨てている熱を「熱音響デバイス」を用いることで、電力や冷却・加熱に再利用するための研究を行っています。 　
　熱音響現象を利用すると「熱入力から音波を介して仕事を取り出す熱機関」や「音波を入力することで熱を汲み上げるヒートポンプ（冷却・加熱）」を実現することができます。
　そのため、以下の特徴を持っています。
● 熱と仕事のエネルギー変換を行う際にピストンやタービン等の機械部品を必要としないため、本質的にメンテナンスフリーです。
● 工場排熱、自動車排熱、太陽光熱等、多様な熱源を利用したヒートポンプ（冷却・加熱）や発電システムを実現できる可能性があります。
● 本質的に高いエネルギー変換効率（先行研究では熱→音響パワー変換効率で30%以上）を有しています。
● 可動部を有することなく、非温暖化ガスを用いたヒートポンプ（冷却・加熱）を実現可能です。
　本講義では、熱音響現象の概要を学びます。また簡易な装置の構築方法も学びます。講義の中で熱音響機関、熱音響ヒートポンプ、熱音響発電機を具体的に紹介します。

EVを始めとした次世代自動車の最新動向と
リチウム、コバルト等 LiB原料の今後

セミナー形式：会場受講 orアーカイブ受講
開催日時：【会場受講】2023年5月25日（木）  13:00～16:30
　　　　　【アーカイブ受講】2023年6月8日（木）から配信予定
講師：和光大学　経済経営学部　教授　岩間 剛一 氏　

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　自動車分野における脱炭素の動きが加速するなか、多くの専門家の予想を超えるスピードで、電気自動車の普及が始まっている。2022年における電気自動車の世界販売台数は789万台と新車販売市場の10%を占めるまでになり、2030年には3,681万台と新車販売の35%に達するという見通しもある。

　電気自動車の生産台数の増加とともに、リチウム・イオン電池に必要不可欠なレア・メタル、レア・アースの価格が、資源エネルギー大国ロシアによるウクライナへの侵攻により高騰している。2022年春には、リチウム価格は前年比6倍、ロシアが主生産国となっているニッケルは過去最高値、その他にも、ネオジム、ジスプロシウム等のレア・アース価格も高騰した。レア・メタルの価格高騰は、電気自動車の中心となっているリチウム・イオン電池の価格上昇につながる。レアメタル価格の高騰とレアメタルに係わる地政学リスクへの対応から、三元系ではない、コバルト、ニッケルを使わないリン酸鉄リチウム・イオン電池の技術革新が生まれ、テスラ等の電気自動車にも搭載されている。三菱マテリアルをはじめとした金属メーカーによるレアメタルのリサイクル研究も始まっている。

　2023年に入り、世界的な電気自動車の流れは強まっており、これまでは電気自動車に距離を置いていると思われてきた世界首位の自動車メーカーのトヨタが、2021年12月14日に2030年に電気自動車の世界販売台数を350万台と大幅に引き上げ、投資額も蓄電池を含めて4兆円と、電気自動車に注力することを表明した。さらに、2023年春には社長交代とともに、さらなる電気自動車強化への動きを表明している。2022年1月にはソニーも、電気自動車をエンタテインメントの一つとして、参入することを表明し、日本を代表するソニーとホンダが手を組み、既存の大手自動車メーカー、ＩＴ企業、新興企業を巻き込んだ壮大な、「グレート・ゲーム」が始まった。

　ＣＯＰ２６（第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議）において、世界はカーボン・ニュートラル（温室効果ガス排出実質ゼロ）に向かうことで一致した。ＥＶ（電気自動車）、ＦＣＶ（燃料電池車）等の開発・生産に、世界の大手自動車メーカーが研究開発競争を繰り広げ、新興企業が事業機会を狙っている。世界最大の電気自動車メーカーであるテスラのＥＶ販売台数は2022年に131万台と前年の93万台から40%増加したものの、伸び率が鈍化し、中国のＢＹＤ、米国のＧＭ、フォード等との電気自動車販売競争が熾烈なものとなっている。その他の自動車メーカーのＥＶ販売台数も、大きく増加している。日本を含めた世界において、脱ガソリン車への動きは加速している。英国は2030年、フランスは2040年、米国カリフォルニア州とニューヨーク州は2035年までに、ガソリン車、ディーゼル車の販売禁止を打ち出し、米国バイデン政権も2030年に新車販売の50%を電動化することを表明している。日本も2030年代半ばには、ガソリン車から、ハイブリッド車、電気自動車、燃料電池車等の電動化を目指すこととしており、2022年6月には軽自動車ＥＶの販売も本格化している。自動車販売が好調な中国は、2035年には新車販売の50%について電気自動車をはじめとするＮＥＶ（新エネルギー車）として、残りの50%をハイブリッド車とする環境対応を打ち出し、テスラを追い抜くべく、トヨタ、フォルクス・ワーゲン、ＧＭ等の大手自動車メーカーが、電気自動車とリチウム・イオン電池の開発競争を強化している。電気自動車は、トラック部門にも拡大し、ダイムラーは、航続距離800キロメートルの大型トラックを2024年に量産化する。

　リチウム・イオン電池の技術革新と価格低下により、意欲的な見通しにおいては、2040年の世界の電気自動車市場は、新車販売の50%以上を占める。電気自動車は、スマート・フォンと比較して、1万倍近くのリチウム・イオン電池の容量を必要とし、レアメタルであるリチウム資源、コバルト資源の偏在と、需要の増加に供給が追いつかないうえに、ロシアによるウクライナへの侵攻もあって、正極材に使うリチウム、コバルト、ニッケルというレア・メタルの価格も高騰した。世界は、電気自動車の普及に向けて、レア・メタル、レア・アース争奪戦の様相を見せている。

　電気自動車の普及は、ガソリン車に依存した部品メーカーの淘汰を促し、既存の自動車企業、部品メーカーとＩＴ企業の提携を通じて、日本の自動車メーカーの勢力図を変貌させる可能性が強い。米国をはじめとした世界各国が、地球環境に優しい次世代自動車育成の支援策を強化する動きを強めている。リチウム・イオン電池については、正極材、負極材、電解液、セパレーター等の素材において、日本企業が世界最先端の強みを持っていたが、製品、部品そのものは中国、韓国企業に世界市場を席捲されている。予想よりも時間がかかっている全固体電池の開発、リチウム、コバルト、ニッケル資源の開発状況と価格を見通し、高価なレアメタルを使わない蓄電池の開発動向等、2030年に向けて、次世代自動車の未来像を展望し、レア・メタルを含めて、日本企業にとっての事業機会について次世代自動車の第一人者が分かりやすく詳説する。

＜自動車パワートレインの電動化周辺技術＞
世界の脱炭素化、自動車における電動化（ＥＶ化）の最新動向と関連製品の今後の展望
～これから自動車はどう変わっていくのか？～

セミナー形式：会場受講（アーカイブ配信付き）or Live配信（アーカイブ配信付き）
開催日時：2023年5月23日（火）  10:30～16:30
講師：K&Kテクノリサーチ　代表　加藤 克司 氏　

＜セミナー趣旨＞
　　　　　最近自動車分野では脱炭素化や電動化（ＥＶ化）や自動運転等の大きな波が押し寄せ、まさに大変革期を迎えている。更に今年3月に発表された気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の最新報告書では、今世紀末の気温上昇が1.5℃を大幅に超える恐れが強まっており、CO2を2035年には2019年比で65％削減が必要であり、今後10年間の対策が重要であると強く警告している。
　一方今年4月には欧州委員会とドイツ政府は「2035年以降エンジン車の販売を禁止する」従来方針を見直し、「脱炭素化のｅ－Ｆｕｅｌ燃料を使用するエンジン車の新車販売を容認する」重要な方針転換がなされた。今後は世界各国の脱炭素化や電動車化のシナリオを大きく見直す必要が出てくると予想される。
　この講座では、最近の世界各国の脱炭素化やＥＶ化の今後の新たな政策シナリオを予想しながら、具体的な脱炭素化技術やＥＶ化や脱炭素化燃料エンジンの今後の動向や、関連する注目製品の今後の展望についてグローバルな視点での解説を行う。

知っておきたい　熱伝導率測定の基礎知識
～正しい熱伝導率測定の基礎と測定方法・測定事例～

セミナー形式：Live配信
開催日時：2023年4月26日（水）  13:00～16:30
講師：（株）ベテル　ハドソン研究所　副所長　羽鳥 仁人 氏　

＜セミナー趣旨＞
　　　　　電子機器や材料の製造・開発現場では、“熱に起因するトラブル”が常につきまといます。それらの問題を解決に導くためには、部品や材料の“熱物性”の把握が欠かせません。部品や材料の“熱物性”を正確に把握することで、“熱に起因するトラブル”を未然に防ぎ、製品のさらなる可能性を拡げます。
　本講では、「熱伝導率測定」の基礎知識を学習し、実際にどのような方法で「熱伝導率測定」がおこなわれているのかを知り、さまざまな測定事例を見ることで「熱伝導率測定」のイメージを掴み、今後に役立てます。

90分で学べる
『実践的CO2排出量（スコープ１.２.３）計算方法』
～GHG（温室効果ガス）プロトコルScope1.2.3～

セミナー形式：Live配信（アーカイブ配信付）
開催日時：2023年4月14日（金）  13:30～15:00
講師：Believe Technology（株）　代表取締役社長　渡邊 信太郎 氏　
　　　Believe Technology（株）　取締役副社長　角田 翔太郎 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　自社のサステナビリティ活動の一貫として気候変動に関する情報開示の重要性が高まっています。本セミナーでは温室効果ガス（Greenhouse Gas=GHG）排出量の算定や報告にあたっての世界共通の基準であるGHGプロトロコルScope1,Scope2,Scope3の算定方法を解説いたします。

車載電子製品・部品における
熱設計・実装、放熱・耐熱技術と将来動向
～小型軽量化に伴う熱への対策～
■カーエレクトロニクス、車載電子製品と実装技術への要求■
■小型実装技術、熱設計の基礎■
■電子製品の放熱・耐熱技術、インバータにおける実装・放熱技術■

セミナー形式：Live配信
開催日時：2023年3月23日（木）  10:30～16:30
講師：（株）デンソー　半導体基盤技術開発部　神谷 有弘 氏　

＜セミナー趣旨＞
　　　　　車両の電動化と自動運転技術開発にの進展に伴い、車両の電子制御化とパワーエレクトロニクスの応用展開が進んでいます。多くの電子機器の搭載に伴う車両重量の増加に対して、環境対応のために各電子機器には小型軽量化を求められています。小型化技術とそれに伴う熱設計の難しさについて概説します。そのうえで、車載信頼性と小型化かと熱設計のバランスをとって設計する重要性を、インバータを事例の中心に紹介いたします。

【排熱発電コンソーシアム主催セミナー】
排熱を有効利用するための熱交換・熱輸送路 設計解析
【基礎編】
～小電力（数w〜数百w）発電向け熱交換・熱導引機構の基礎～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年2月16日（木）  10:00～17:00
講師：第１部　伝熱・熱交換の基礎　　　
　　　　　富山県立大学　名誉教授　石塚 勝 氏
　　　第２部　ヒートシンク型熱交換器　設計・解析の基礎知識
　　　　（株）アドバンスドナレッジ研究所　伝熱冷却研究室　技術顧問　大串 哲朗 氏
　　　第３部　ヒートパイプの基礎と応用例
　　　　　The Heat Pipes　代表　望月 正孝 氏

＜セミナー趣旨＞
第1部 伝熱・熱交換の基礎

　排熱を有効利用するための熱交換・熱輸送路設計解析には伝熱と熱交換の基礎知識が不可欠である。しかし、その知識の範囲は広く、大学では伝熱だけでも半年の講義が必要で、熱交換も含めると習得に1年もかかるが、伝熱・熱交換は要点の知識を押さえれば応用が利く分野でもあるので、ここでは最小限の範囲に基礎となる要点を集めてわかりやすく紹介する。
 
第2部　ヒートシンク型熱交換器 設計・解析の基礎知識

　排熱から電力を有効に取り出すためには排熱・吸熱源と熱電モジュール間の熱交換量を大きくすることが必要であり、その有効な手段にヒートシンクが用いられる。そのためヒートシンクの熱交換（放熱）能力を大きくすることは重要である。
　本セミナーでは、１．ヒートシンクを用いた熱電システム熱設計の基礎となる考え方、２．ヒートシンクの熱交換（放熱）能力計算法、 ３．表計算ソフトであるEXCELを用いた熱回路網法によるヒートシンク利用熱電システムの熱設計法について、解説する。
　特に１．熱電システム熱設計の基礎においては、各種ヒートシンクの種類と特長、使用上の注意点を説明する。また、２．ヒートシンクの熱交換（放熱）能力計算法においてはヒートシンクの熱交換能力を左右する各部の熱抵抗計算法を中心に述べる。さらに ３．EXCELを用いた熱回路網法によるヒートシンク熱電システムの熱設計法では熱回路網法を利用した簡便な熱モデルによる熱電システムの熱設計例について紹介する。
 
第３部 ヒートパイプの基礎と応用例

　ヒートパイプは駆動部の無いパッシブな伝熱素子であり、ノートブックPCをはじめとするコンピュータのCPUやGPUの冷却に使われている。ヒートパイプ式排熱回収熱交換機、融雪システム、家庭用品への応用等様々の事例について紹介する。
　また、近年では、厚さ0.4mmという超薄型ヒートパイプが登場し、スマートホーンの冷却に大量に使われている。　また、電気自動車(EV)の普及は目覚ましく、電子化は急速に実用化が進みつつある。特にLEDヘッドランプ、LEDバックライト、電子制御装置(ECU)、駆動用モータ、電流制御用IGBT、リチウムイオン電池の冷却技術について最新技術を解説する。
　　　

基本的なところからよくわかる！
自動車における熱マネジメント技術と
求められる技術・部品・材料
■熱マネジメント技術■　■電動車用エアコン■　■エアコンシステムの改善■
■駆動用電池の温度管理■　■自動運転の熱マネジメント■
■空調システムの変化による部品、内装材の動向■　■今後の自動車用冷却系と熱交換器■
■2030年 CO2削減目標と燃費規制■　■地球温暖化防止から見た（LCAから見た）自動車の駆動源選択■
■電気自動車のコスト■　■日本車の現状と強み■　■世界のエネルギー課題■

セミナー形式：Live配信・アーカイブ付きセミナー
開催日時：2023年2月28日（火）  10:30～16:30
講師：原 潤一郎 氏　【元・日産自動車、元・カルソニックカンセイ】

＜セミナー趣旨＞
　　　　　地球温暖化防止のため電気自動車などの電動車両への移行が始まったものの、ウクライナ情勢により一次エネルギの需給バランスが崩れ、エネルギ費の高騰などの問題が起きています。これにともない、将来駆動源の選択も混沌としており、単純な電動化への移行シナリオは過去のものになってきています。このため、自動車の将来駆動源を捉えなおすとともに、種々の駆動源に必要な熱マネジメント技術がさらに重要になっています。
　自動車の電動化以上に喫緊の課題になっているのは、自動運転技術の普及です。一般道の自動運転は、まだまだハードルが高いものの、高速道では、ハンズフリー運転が現実になっています。そうなると、移動中の車内で、いかに快適に過ごせるかが最大の課題になります。クルマを選ぶ基準が燃費から快適性に切り換わろうとしているのです。これらの熱マネジメント技術を包括的に解説するのが、このセミナーです。

脱炭素社会実現に向け現場技術者が習得すべき
省エネ技術の開発動向と導入事例、
具体的な省エネ効果・CO2削減量の算出方法
～演習を通して学ぶ、省エネ効果とCO2排出削減の見える化ノウハウ

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年2月24日（木）  10:30～16:30
講師：野々部技術士事務所　所長　技術士（上下水道、衛生工学部門）　野々部 顕治 氏 

＜セミナー趣旨＞
　　　　　2022年5月には”改正地球温暖化対策推進法”が施行され、2030年までにCO2排量を46%削減するという目標が掲げられ、ますます省エネの重要性が高くなってきました。
　本セミナーでは、その動向や関連キーワードの解説、そして省エネの考え方や進め方を実例も交えて興味深く解説します。さらに、省エネによるエネルギー削減量や削減金額だけでなく、CO2削減量の算出法についても判りやすく解説します。そしてそれらの計算による演習を幾つか実施することにより、理解を深めます。

知っておきたい伝熱計算の基礎知識
～伝熱現象の理解と計算手法、温度測定での留意点～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年2月21日（火）  10:30～16:30
講師：岡山大学　学術研究院自然科学学域　工学部機械工学コース　伝熱工学研究室　教授　堀部 明彦 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　多くの産業において、加熱冷却による加工・製造、品質管理における温度制御、熱エネルギーの有効利用など、様々な面で熱移動に関する知識が必要になっています。
　本セミナーでは、熱の移動現象や熱システムを理解することを目的とし、熱力学の基礎事項を確認した後、熱伝導、対流熱伝達、放射伝熱の三形態の熱移動機構や簡単な熱移動量の計算方法について学びます。また、沸騰や凝縮など相変化を伴う熱の移動についても現象を理解します。なお，理解しやすいように、所々で身近な熱移動現象も例にあげながら話を進めます。
さらに、実際の温度制御や熱対策等で重要となる温度計測について、各種計測法の特徴や作動原理、使用する上での留意点を説明して、正確な温度測定のための知識を得ます。

【排熱発電コンソーシアム主催セミナー】
熱電変換の基礎と熱電変換材料・モジュール
および発電システムの開発動向
～有望な各種材料、材料・モジュール・発電システムの開発事例、熱電変換の課題・展望など～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年1月30日（月）  10:30～16:30
講師：名古屋大学　大学院工学研究科　化学システム工学専攻　准教授　博士（工学）　伊藤 孝至 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　熱電変換材料は、温度差を与えると電力を生成(熱電発電)し、電力を与えると冷却(ペルチェ冷却)と発熱を起こす大変ユニークな材料です。熱電変換材料を用いた熱電発電は、熱を電気エネルギーに直接変換する固体装置であるため可動部が無くメンテナンスフリーで長寿命であり、スケール効果が無く高出力密度を有する発電方法です。持続可能な社会の実現に向けて、未利用熱エネルギーを直接電力として回収でき環境にも優しくクリーンな熱電発電の活用が益々求められてきています。
　本セミナーでは、熱電変換の基礎から、熱電変換材料やそれらを用いた熱電発電モジュールとシステムについて、開発事例を交えて解説します。

＜自動車軽量化への技術・動向を俯瞰する！＞
自動車に関わる規制動向と電動化の展望、
および車両の軽量化への技術動向
■カーボンニュートラル■　■電動化のため軽量化■　
■マルチマテリアル：接着技術■
■ＣＦＲＰ、樹脂化■　■塗装技術■　■自動運転、ぶつからないクルマ■

セミナー形式：会場受講（アーカイブ付き）、Live配信セミナー（アーカイブ付き）
開催日時：2023年1月24日（火）  13:00～16:30
講師：山根健オフィス　代表　山根 健 氏【元・日産自動車、元・BMW】

＜セミナー趣旨＞
　　　　自動車には有害排出物や温暖化物資排出の規制が世界各国で導入され、しかも年々規制値が厳しいものになっているのに加え、衝突安全性能の向上も求められている。特にカーボンニュートラルが世界全体での重要課題として提起され、これらに対応するための有望な手段として動力系の電動化が注目され、開発及び導入が進んでいる。また、走行エネルギーの低減には軽量化が求められ、材料および技術革新が進められている。更には、自動車本体および燃料に関してもLCA評価が求められている。現在これらの動きの中心は欧州にあり、その動向を中心に解説する。

熱蓄熱蓄冷および熱エネルギー搬送技術の基礎と
最新の研究開発動向
蓄熱蓄冷および熱エネルギー搬送技術の基本的構成から
蓄熱材料研究開発の動向、最先端蓄熱蓄冷システム化技術の導入事例と採算性まで

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年1月30日（月）  10:30～16:30
講師：岡山大学　名誉教授　稲葉 英男 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　脱炭素化社会の実現に向けて、我が国は2030年の温室効果ガス削減目標を2013年比46％削減そして2050年までに温暖化ガス排出ゼロを国際公約に掲げている。その削減に対して省エネルギー技術や関連商品開発が重要な役割を果たす。蓄熱関連技術は、環境親和型の省エネルギー技術に位置付けられており、蓄熱材料やシステム化研究開発そして関連商品流通に対する期待は大きい現状にある。

　具体的には、最近のネット・ゼロ・エネルギー建物や省エネルギー情報機器そして環境対応自動車などの普及による温熱冷熱エネルギー需要の急増そして多様なエネルギー供給源の最適化に向けての調整、さらに化石燃料利用による環境問題などを勘案した省エネルギーの立場から、蓄熱蓄冷技術の研究開発と関連製品の流通は重要な役割を果たす。

　特に、我が国の民生部門、業務部門や産業部門の最終エネルギー消費に対する熱エネルギー消費割合は５割以上を占めており、創エネルギーそして蓄エネルギーを主体とするエネルギーマネジメントシステムの推進が重要な課題となっている。また、改正建築物省エネルギー-法が施行されて、具体的なネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）や住宅（ZEH）の構築に欠かせない蓄熱技術に対しても新たな展開が期待されている。一方、運輸部門においても、調温調湿などの車内環境の快適性の確保を基本として、環境規制や経済性を勘案した上で、その変動性を有する排熱（エンジン冷却熱、排ガス熱）や電気自動車のバッテリーなどのパワートレイン排熱を活用した蓄熱技術の採用が重要視されている。

熱車載電子製品・部品における
熱設計・実装、放熱・耐熱技術と将来動向
～小型軽量化に伴う熱への対策～
■カーエレクトロニクス、車載電子製品と実装技術への要求■
■小型実装技術、熱設計の基礎■
■電子製品の放熱・耐熱技術、インバータにおける実装・放熱技術■

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年1月31日（火）  10:30～16:30
講師：（株）デンソー　電子PFハードウェア開発部　神谷 有弘 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　車両の電動化と自動運転技術開発にの進展に伴い、車両の電子制御化とパワーエレクトロニクスの応用展開が進んでいます。多くの電子機器の搭載に伴う車両重量の増加に対して、環境対応のために各電子機器には小型軽量化を求められています。小型化技術とそれに伴う熱設計の難しさについて概説します。そのうえで、車載信頼性と小型化かと熱設計のバランスをとって設計する重要性を、インバータを事例の中心に紹介いたします。

EV/PHVのPCU（パワーコントロールユニット）の基礎と
自動車用パワーエレクトロニクス技術動向
PCU、インバータ、DCDCコンバータ…etc
自動車用パワーエレクトロニクスの基礎から技術動向まで幅広く解説

セミナー形式：会場受講
開催日時：2022年12月6日（火）  13:00～16:30
講師：モリモトラボ　代表　森本 雅之 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　世界各国が将来的にエンジン車を販売禁止するとアナウンスしており、中国はすでに規制を開始している等、世界的に電動車のみを利用するという方向に進んでいる。それに伴い、電動車の研究開発がますます活性化している。パワーコントロールユニット(PCU)はインバータやDCDCコンバータ等で構成されるパワーエレクトロニクス機器であり、電力変換やモータ制御を行う。PCUの機能、性能は燃費，電費に直接影響するので、電動車における最も重要なキーコンポーネントである。

　そうした状況を踏まえて、本セミナーでは、PCUの役割、構成、小型化・高出力化等に向けた技術動向やPCUの主要な技術であるインバータをはじめとする自動車用パワーエレクトロニクスの概要、技術動向を紹介する。電気自動車やハイブリッド車に関連した研究開発に携わる技術者にとって一つの指針となるようなセミナーにすることを目標にしている。

国内外の地熱発電の最新動向と今後の展望
日本企業が技術的な優位性を持つ発電でありながら国内開発が世界に比べ遅れ気味なのは何故か？
市場・技術・関連政策動向等など地熱発電の現状と今後について幅広く解説

セミナー形式：会場受講、アーカイブ受講
開催日時：【会場受講】2022年12月5日（月）  13:00～16:30
　　　　　【アーカイブ受講】2022年12月15日（木）から配信予定
講師：和光大学　経済経営学部　教授　岩間 剛一 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　新型コロナウイルスの感染拡大を経て、ロシアのウクライナ侵攻による電力需給逼迫が世界において恒常化し、2023年冬の電力危機が現実味を帯びるなか、日本を含めた世界が2050年のカーボンニュートラルに向かう状況において、再生可能エネルギーについての固定価格買取制度導入後も停滞していた地熱発電が再び注目されている。

　2021年4月には、小泉環境相が地熱発電開発の期間短縮を表明し、2021年6月には、2030年度に現在の2倍を超える148万キロワットへと地熱発電を拡大する目標を掲げた。2019年5月に、Ｊパワー、三菱マテリアル、三菱ガス化学による、日本国内においては23年ぶりとなる1万キロワットを超える大型の山葵沢地熱発電所が稼働を開始し、再生可能エネルギー源の多様化と、国産エネルギーの拡大、出力が24時間安定し、ベースロード電源として利用でき、発電コストが安価な地熱発電に、政府は一段と力を入れている。その優れた特徴は、第1に地球内部に蓄積されたエネルギーであることから、資源枯渇がなく、再生可能なエネルギーであること。第2に燃焼によるエネルギー採取ではないことから、炭酸ガス排出量がライフ・サイクルで見て極めて少ないこと。第3に太陽光発電、風力発電をはじめとした太陽エネルギーに由来する共通の大きな弱点である天候、時間、季節による出力変動がないこと。第4にエネルギー密度が高いことから、小さな面積で大きな出力を得られること。第5に発電技術が確立しており、発電コストも一般火力発電と競争できる段階にあるものの、普及のために、2023年度以降も高値による買い取りが維持されること。等が挙げられる。特に、日本のように火山が多い国では、地熱発電の資源量は多く、米国、インドネシアに次いで、地下の浅い部分で世界第3位の2,347万キロワットという原子力発電所23基分のポテンシャリティーを持っている。

　しかし、日本は発電容量52万キロワット、世界第10位の地熱発電設備を持っているのにとどまる。むしろ、地熱発電については、世界に遅れをとっている。その理由は、①地熱資源の8割が国立公園、温泉地帯にあり、制度的、環境的な規制が厳しかったこと、②地熱資源の探鉱リスクが大きいこと、③15年程度の開発のリード・タイムが必要なこと、等が挙げられる。だが、2030年度における温室効果ガス排出46%削減の目標実現に向けて、環境省が国立公園における地熱発電の規制緩和を行い、地熱開発におけるＪＯＧＭＥＣ（石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による、地熱資源探査、出資、債務保証等の支援強化も加わり、地熱発電ビジネスへの優遇策を一段と強化している。日本は、2050年に1,200万キロワットという地熱発電の目標を掲げ、2020年度から、ＪＯＧＭＥＣが初期調査、開発段階の支援制度を拡充している。

　世界においても、日本企業が参画して、地熱資源の豊富な米国、フィリピン、インドネシア、ニュージーランド、ケニア等のアフリカ諸国、メキシコ等の中南米諸国において地熱発電開発の動きが拡大されている。世界においては2021年末時点において1,400万キロワットを超える地熱発電所が稼動し、2050年には世界の地熱発電能力は2億キロワットを超えることが見込まれている。特に、中国企業に市場を席捲された太陽光発電の場合と異なり、地熱発電は、地熱資源の開発、重金属に耐える蒸気タービン、発電機をはじめとしたモノづくりの製造ノウハウについて、日本の東芝、三菱重工業、富士電機の3社が、世界シェアの7割を占めており、日本企業が優位性を持つ分野である。地熱発電における日本と世界の最新動向とカーボンニュートラルへの日本企業のチャンスについて分かりやすく詳説する。

＜市場の激変をチャンスにする＞
内燃機関系自動車部品メーカーが持つべき思考、
成長戦略の構築とその実行
～自社の強みを活かし、広い視野から考える新たな成長シナリオの描き方～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年11月29日（火）  10:30～16:30
講師：ベクター・コンサルティング（株）　代表取締役　浪江　一公 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　今、自動車産業は、エンジンのＥＶ化、自動運転の急速な普及、そして外部からの参入者のコア価値の獲得という激変の中にあります。それは、自動車部品メーカー、特に内燃機関系部品メーカーにとっては、大きな脅威です。したがって、自動車部品メーカーはこの脅威に対し、これまでの戦略を再考し、新たな成長シナリオを考える必要に迫られているという現実があります。しかし、これらの市場の激変は、機会を提供してくれるものでもあります。なぜなら、自動車関連業界は、これまでハードウェアである自動車とその部品・材料を中心に展開してきたわけですが、今後は、その自動車部品単体の事業を超えて様々なサービスやそれを支える他のハードウェアを提供する機会が生まれ、その市場規模は自動車単体の規模を超え、大きく拡大していくことは確実です。また、日本の自動車部品メーカーは、長年に渡り、極めて要求の厳しい日本の自動車メーカーを顧客とすることで鍛えられた、ものづくりや技術に関わる強靭の強みや自動車産業の深い理解があり、それを今後大きく変化する自動車関連市場や他の非自動車分野へ活用・展開することができるからです。この自動車産業の激変の時代において、自動車部品メーカーがしなければならないのは、まさに自社の強み、広い視野から捉え、自動車市場、そしてその他分野への適用を戦略的に考えることです。
　本セミナーにおいては、日本の自動車部品メーカーの強みと弱みを明らかにし、その強みを戦略的に非自動車分野も含め、活用する視点を複数の機会を対象に議論をしていきます。同時に、その際に自動車部品メーカーが持たなければならない重要な思考に関しても提示します。

ウエアラブル・インプランタブルデバイスの電源技術と
エネルギーハーベスティング技術適用の研究開発動向

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年10月18日（火）  13:00～16:30
講師：（株）NTTデータ経営研究所　社会・環境戦略コンサルティングユニット　シニアマネージャー　竹内　敬治 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　ウェアラブル・インプランタブルデバイスは、電子薬などの医療用途から、フィットネス、エンターテインメント、業務効率化など、幅広い用途への活用が進んでいる。今後のさらなる普及に向けた大きな課題は電源供給技術であり、頻繁な充電作業や電池交換作業を削減できる可能性のあるエネルギーハーベスティング技術への関心が高まっている。
　本講演では、ウェアラブル・インプランタブルデバイス向け電源技術を俯瞰するとともに、2021年3月に事業が終了したJST A-STEP戦略テーマ重点タイプ「ＩｏＴ、ウェアラブル・デバイスのための環境発電の実現化技術の創成」の研究成果の紹介をはじめ、国内外の様々なエネルギーハーベスティング技術の研究開発・実用化動向を紹介し、今後の展望を述べる。

＜ゼーベック効果の基礎と熱電変換材料の最前線＞
有機系フレキシブル熱電変換材料／デバイスの
基礎・課題と最新技術動向
■～どのような材料が有望か？　技術展望は？■
■IoTのためのフレキシブル／ウェアラブルエナジーハーベスター■

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年10月13日（木）  10:30～16:30
講師：奈良先端科学技術大学院大学　物質創成科学研究科　教授　中村　雅一 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　IoTの末端に位置する様々な孤立電子機器において、電力自給のためのエナジーハーベスティングデバイスは重要な要素である。人間が生活する限りは少なからぬ熱流が生じており、衣服や人間の住環境には必然的に内外温度差が生じている。これを利用すべく、人体や身の回りの排熱を利用するエナジーハーベスティングデバイスの研究が世界的に盛んになってきている。
　本セミナーでは、熱電変換の基礎、ウェアラブル用途などに要求される条件、有機系熱電材料に特有のメカニズム、熱電および熱伝導率測定の注意点などの基礎的知識を解説した後、我々が狙っている従来概念を超える「やわらかい」熱電材料／素子について、そのコンセプトといくつかの最新成果を紹介する。

VPP（仮想発電所）の最新動向と課題・展望
～電力システム・エネルギー政策から、VPPを巡る最近の話題・展望まで俯瞰的に学ぶ～
～再生可能エネルギー主力電源化に向けたVPPの期待と展望～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年10月5日（水）  13:00～16:30
講師：早稲田大学　スマート社会技術融合研究機構　研究院教授　兼　事務局長　博士（工学）石井　英雄 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　脱炭素への対応、多様なプレーヤーの創意工夫の促進を背景に、電力システムは自由化、分散化、民主化、デジタル化への急速な変遷の只中にあり、その向かう先においてVPPは不可欠な要素である。VPPは東日本大震災以降の日本のエネルギー政策の一環としてディマンドリスポンス（DR）から始まり、2017年以降商用化が進み、プレーヤーも増えてきた。カーボンニュートラルに舵をきったいま、VPPへの期待はますます高まっている。
　本講演では、VPPとは何か、なぜ必要なのか、何に役立ちどのような枠組みのビジネスなのか等について包括的に解説するとともに、その系譜、到達点、課題、展望について述べる。

国内外の洋上・陸上風力発電の最新動向と
今後のビジネス・チャンス
普及が着々と進む国外、入札ルール作りが迷走する国内
技術・価格競争が激化する中で日本企業はどう立ち回るべきなのか？

セミナー形式：会場受講、アーカイブ受講
開催日時：【会場受講】2022年9月22日（木）  13:00～16:30
　　　　　【アーカイブ受講】2022年10月7日（金）から配信予定
講師：和光大学　経済経営学部　教授　岩間　剛一 氏

＜セミナー趣旨＞
　　新型コロナウイルスの感染拡大、ウクライナ危機を経て、日本を含めた世界は、脱炭素の切り札として、洋上風力発電に大きく注目している。しかし、2021年12月に実施された秋田県、千葉県の洋上風力発電の公募入札について、三菱商事グループは、1キロワット時当たり11円～16円の破格の安値を提示し、その全てを落札した。これに数多くの風力発電事業者は大きな衝撃を受けている。日本国内における風力発電事業も熾烈な価格競争の時代に入ったと言えよう。

　日本は、2030年度に温室効果ガス46%削減の目標を掲げ、2021年10月22日にエネルギー基本計画を閣議決定し、2030年度の電源構成における再生可能エネルギーの割合を36%～38%に引き上げる意欲的な目標を設定した。先進国、途上国を問わず、脱化石燃料の切り札として、従来の陸上風力発電に加えて、風況が安定した洋上風力発電の重要性が、世界的に一段と注目されている。風力発電は、もともと開発の歴史が長く、技術革新、機器の大型化、量産効果により、発電コストが低下している。世界的に発電コストは、平均1キロワット時当り8.8円程度とグリッド・パリティーとなっている。風況の良い場所においては、大量の発電を行うことが可能であり、2021年末時点において、世界全体で8億6,280万キロワットに達する風力発電設備が稼働し、世界全体において年間11億トンを超える炭酸ガス排出削減効果があり、大規模風力発電所（ウィンド・ファーム）は、100万キロワットを超えるものが次々と誕生している。風力発電は、ライフ・サイクルで見た炭酸ガス排出量が少なく、独立した分散型電源として、離島、過疎地の電源としても利用が可能であり、夜間にも発電できる。既に、国土面積が広い中国、米国等においては、風力発電の普及が進み、今後は、日本のみならず、電力需要の伸びが著しい台湾をはじめとしたアジア、アフリカ等における風力発電の普及が見込まれている。

　風力発電に関しては、発電量の増加、発電コストの低下を目指して、機器の大型化が行われており、洋上風力発電の風車の直径は200メートルを超え、1基当たりの発電量も1万キロワット超のものが開発されている。日本は、世界第6位の排他的経済水域（ＥＥＺ）を誇り、洋上風力発電の今後の発展が期待されている。日本は、2040年には7,000万キロワット近い風力発電の導入が見込まれ、そのうち半分は洋上風力発電が予測されている。2020年12月25日に、日本は、グリーン成長戦略を掲げ、2030年までに1,000万キロワット、2040年までに浮体式を含めて3,000万キロワット～4,500万キロワットの洋上風力発電を整備する目標を掲げている。しかし、デンマーク沖合いと異なり、日本の場合には遠浅の海域が少なく、今後は着床式から、浮体式洋上風力発電の技術開発が期待され、2018年12月には、洋上風力促進法（再エネ海域利用法）が成立し、最長30年間、海域を利用できる規制緩和が行われ、洋上風力発電建設用のＳＥＰ船の建造も行われている。秋田県をはじめとして洋上風力発電の促進区域を経済産業省が選定している。三菱商事、戸田建設、ＥＮＥＯＳ、関西電力等が、洋上風力発電事業者となっている。

　長期的にも、日本における2030年までの経済波及効果は、15兆円、9万人の雇用創出が見込まれている。台湾も2030年までに1,000万キロワットの洋上風力発電を計画し、世界の洋上風力発電は、2020年の3,529万キロワットから、2030年には2億3,400万キロワット、2040年には5億6,200万キロワット、2050年には14億キロワットに達することが見込まれる。2020年11月には、ＥＵ（欧州連合）は2050年の洋上風力発電を3億キロワット、陸上風力発電を7億キロワットとする意欲的な目標を表明した。今後もロシア産天然ガスからの脱却を目指し、世界的に陸上風力発電・洋上風力発電の拡大が見込まれ、2030年には21億1,000万キロワットと、世界の発電能力の2割を占め、2050年には60億キロワットと、世界の風力発電市場は、200万人を超える雇用を創出すると予測されている。

　風力発電は、太陽光発電と異なり、風車、軸受け、変速機、発電機をはじめとした2万点の部品から構成されるモノづくりの集積であり、風車に用いる炭素繊維をはじめとして、日本企業が素材・部品の強みを持っている。しかし、世界最大の風力発電国は、米国を抜いて中国となり、中国は国内メーカーの育成に力を入れている。中国企業、インド企業の台頭、先行する欧米企業の洋上風力発電事業強化により、風力発電における発電効率向上、価格競争が熾烈となっている。日本は、風力発電事業から撤退する企業もあり、時間がかかる環境アセスメントの規制、立地の制約、送電系統の空き容量の制約、漁業権等から、期待されていたほど風力発電の開発が従来は行われていない。しかし、新型コロナウイルス禍を経たインフラストラクチャー成長戦略分野の主役として、年間1兆円を超える日本の風力発電市場の成長への期待がかけられている。

　陸上風力発電、洋上風力発電が、日本および世界において、どのように成長するのか、入札のルール作りが迷走する状況において、日本企業にとっての今後のビジネス・チャンスの可能性について分かりやすく解説する。

＜脱炭素社会に向けた電動化のコア技術＞
EV用モータ・パワーモジュール・回路基板の
高電圧化・高周波化・熱対策に向けた、
樹脂材料開発と絶縁品質評価技術
■部分放電現象とは？■　　
■繰り返しインパルスによる部分放電(PD)計測■
■インパルス試験方法の国際電気標準会議(IEC)規格■
■実機モータを用いたインパルス絶縁評価試験■　
　■高機能性EV用モータ巻線の開発と試験方法■

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年9月29日（木）  10:00～17:00
講師：兵庫県立大学　大学院工学研究科　特任教授　永田　正義 氏

＜セミナー趣旨＞
　　カーボンニュートラル社会構築に向け、幅広い産業分野において電動化が叫ばれ、世界中で電気自動車（EV）へのシフトが加速している。進化するパワーエレクトロニクス技術を基盤に、インバータ電源で駆動するモータは、EVだけでなく、電気製品、産業用機器、建設機械、鉄道車両、高速エレベータ、等々の幅広い市場で急速に生産が拡大している。インバータに使用されるパワーモジュールは、高電圧、大電流化、高速スイッチング化と同時に熱冷却技術が進み、それによるバッテリー消費の高効率化が実現されている。
　電動化システムにおいて危惧される最大の技術課題は、高電圧化、高周波化によるインバータから発生する高繰り返しサージインパルス電圧伝搬によるモータ内での微小な部分放電発生による絶縁破壊トラブルである。微弱な部分放電の精度の高い計測と熱・高電圧・高周波化対策としての高電圧絶縁設計と評価が最大の技術課題となっている。特にEVでは、安全に長距離走行できるためには信頼性の高い品質管理と診断技術が要求される。
　モータの急速な劣化故障はインパルス波形のサージ電圧によって発生する部分放電が原因であるが、その発生メカニズムや計測の方法は、従来のAC電圧の場合と比べて大きく異なっており、十分に理解されていない。その理由は、発生箇所の特定が困難であるナノ秒時間スケールの部分放電現象の発生が様々な環境要因で複雑に変化するためである。部分放電についてはよく理解できないという理由でブラックボックスとして無視しないことが重要である。本セミナーでは、部分放電を十分理解し、EVのパワートレインの構成部品、モータ本体とインバータ、さらにそれを電子制御する回路システムにおいて、「いかに絶縁トラブルにつながる部分放電を発生させないか！」の基本対策について、基礎知識から応用まで詳しく解説する。
　EV開発用電動モータは小形軽量化とともに、搭載の昇圧システムによる高電圧化、高回転・高出力化によるパフォーマンス向上の競争が激しさを増している。過酷な使用環境条件下におけるEVモータの劣化対策、新モータ構造開発、絶縁シートレス、それに適した高耐熱性、高熱伝導性、高耐圧性のある高機能な厚肉平角巻線とその樹脂絶縁材料の実用的な評価試験とその試験データの見方、解釈のポイントについて詳しく解説する。
　インバータや電子制御回路基板において、ワイドギャップバンド半導体（SiC, GaN）が用いられるようになると、高速スイッチングによる効率化や制御性が向上する。しかし、高周波化により、高温化するパワーモジュール内で部分放電が発生し易くなり、急速な絶縁トラブルが危惧される。モータとは異なるその劣化メカニズムと対策、封止樹脂材料の高機能化の開発状況、評価試験方法について詳しく解説する。

自動車の脱炭素化に向けた
水素＆eFuelの活用の可能性と課題
～自動車の脱炭素化に向けたロードマップ、カーボンニュートラルの各国の最新動向～
～水素とe-fuelのポテンシャルと課題～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年9月28日（水）  13:00～15:30
講師：KPMGコンサルティング株式会社　アソシエイトパートナー　轟木　光 氏

＜セミナー趣旨＞
　　自動車の脱炭素化の主流は電気自動車を含む電動化である。一方、自動車の使用時だけでなく、車の製造時やエネルギー生産時までを含めたライフサイクル全体の視点でとらえた場合、水素とeFuelの活用という可能性が見えてくる。
　本講演では上記について最新の動向とともに考察する。

機械学習による計測・データ解析の効率化・自動化
－材料の分析・評価のデジタル化－
～高性能な材料を高効率で探索するための材料開発のデジタル化手法～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年8月31日（水）  10:30～16:30
講師：大阪大学　大学院工学研究科　教授　博士（理学）　小野　寛太氏

＜セミナー趣旨＞
　　材料の研究開発において、デジタル化により、高い効率で従来よりも飛躍的に高性能な材料を探索することが期待されている。材料研究開発の中でも、材料の分析・評価は最も重要なプロセスの一つであるが、従来の方法では熟練者の経験や勘に基づいた高度なスキルが要求され、そのデジタル化は困難である。
　そこで、機械学習技術を用いた計測やデータ解析の効率化と自動化により、材料の分析・評価をデジタル化することについて、基礎的な方法論と計測および解析の具体的な事例紹介により解説する。本セミナーにより材料の研究開発のデジタル化が進むことを期待している。

CO2を原料とした有機材料製造技術の研究開発動向と展望

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年8月31日（水）  10:30～16:30
講師：東京理科大学　工学部工業化学科　教授　杉本　裕氏

＜セミナー趣旨＞
　　産業活動により排出された二酸化炭素が地球温暖化に関連しているかもしれないことから、二酸化炭素は、その潜在的な有用性にもかかわらず、不要なもの・悪いものという印象をもたれている。本講演では、地球温暖化と化石炭素資源枯渇へ直接的に寄与することが期待される対策として、二酸化炭素の化学的利用に関する近年の技術、実例を概観し、紹介する。

2050年カーボンニュートラルに向けた
水素関連・二酸化炭素資源化関連技術の現状と今後

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年7月12日（火）  13:00～16:30
講師：早稲田大学　理工学術院　先進理工学部　応用化学科　教授　関根泰 氏

＜セミナー趣旨＞
　　国内外でグリーンディール・グリーンイノベーションが言われている。この流れの中で、脱化石資源の流れは強まっている。地下資源に頼ってきた時代から、地上資源に頼る時代へとパラダイムシフトをしていかねばならない。そのための水素製造利用・二酸化炭素再資源化などの技術の現状と今後について展望したい。

EV/PHVのPCU（パワーコントロールユニット）の基礎と
自動車用パワーエレクトロニクス技術動向
PCU、インバータ、DCDCコンバータ…etc
自動車用パワーエレクトロニクスの基礎から技術動向まで幅広く解説

セミナー形式：会場orLive配信の選択セミナー
開催日時：2022年6月28日（火）  10:30～16:30
講師：モリモトラボ　代表　森本 雅之 氏

＜セミナー趣旨＞
　　カーボンニュートラルを目指し，世界各国がエンジン車を販売禁止する方向となっており，世界的に電動車のみを利用するという方向に進んでいる。そのため、電動車の研究開発がますます活性化している。パワーコントロールユニット(PCU)はインバータやDCDCコンバータ等で構成されるパワーエレクトロニクス機器であり、電力変換やモータ制御を行う。PCUの機能、性能は燃費，電費に直接影響するので、電動車における最も重要なキーコンポーネントである。
　そのような状況を踏まえ、本セミナーでは、PCUの役割、構成、小型化・高出力化等に向けた技術動向やPCUの主要な技術であるインバータをはじめとする自動車用パワーエレクトロニクスの概要、技術動向を紹介する。電気自動車やハイブリッド車に関連した研究開発に携わる技術者にとって一つの指針となるようなセミナーにすることを目標にしている。

マテリアルズインフォマティクスの基盤となる、
『計算科学シミュレーション技術』
～基礎、そして実践的材料設計へ。成功例を解説いたします。～
■トライボロジーへ■　■化学機械研磨プロセスへ■　■材料合成プロセスへ■　■精密加工プロセスへ■
■エレクトロニクス・半導体へ■　■ リチウムイオン２次電池へ■　■燃料電池へ■　■太陽電池へ■
■鉄鋼材料の応力腐食割れへ■　■摩耗・劣化現象へ■　■高分子材料へ■

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年6月10日（金）  10:30～16:30
講師：東北大学金属材料研究所　計算材料学センター　センター長　教授　久保 百司 氏

＜セミナー趣旨＞
　　近年のマテリアルズインフォマティクスの発展は目覚しく、多くの企業で、マテリアルズインフォマティクスを今後、十分に活用できるかどうかが、将来の企業における材料開発の成否を分ける重要な鍵になるとの認識が広がりつつあります。一方で、マテリアルズインフォマティクスにおいては、計算科学シミュレーションが重要な役割を担っており、マテリアルズインフォマティクスと計算科学シミュレーションの連携が不可欠であることも、多くの企業において広く認識されています。
　そこで本講演では、マテリアルズインフォマティクスの基盤となる計算科学シミュレーション技術の基礎から応用までの講義を中心に行うとともに、計算科学シミュレーションを活用した様々な材料設計の成功例を紹介します。
　また、聴講者の方には、計算科学シミュレーションをいかに実際の企業における材料開発に応用可能であるか、どうすれば計算科学シミュレーションを有効に活用できるのかの基礎を理解して頂けるものと考えています。

地熱発電の最新動向と課題および
普及拡大に向けた取り組みと技術開発
～EGS・超臨界地熱発電・CO2地熱発電・地熱利用DAC・地熱発電水素生成等の新技術～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年5月24日（火）  13:00～16:30
講師：国立研究開発法人産業技術総合研究所・福島再生可能エネルギー研究所　総括研究主幹（兼）地熱チーム長　博士（工学）　浅沼　宏  氏

＜セミナー趣旨＞
　　地熱発電はCO2排出係数が小さいことに加え、時刻や季節に依存せずに発電が可能であるといった特徴を有しており、脱炭素社会におけるベースロード電源としての役割が期待されている。また、地熱井から産出した蒸気や熱水を発電用途のみならず熱源として利用しようという試みも起こっている。
　本講演では、地熱資源の起源、開発方法、地熱発電の特徴と課題等、現在の地熱発電を理解するための情報提供を行うとともに、将来の革新的地熱発電技術として着目されている超臨界地熱発電、二酸化炭素地熱発電、地熱を利用したDAC、地熱発電水素製造等の概要について説明を行う。

自動車電動化により激変する市場競争環境でのテスラおよび日本自動車メーカーの事業戦略と部品企業の生き残り策

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年5月23日（月）  13:00～16:30
講師：関西大学　商学部　商学科　教授　佐伯　靖雄 氏

＜セミナー趣旨＞
　　世界の自動車産業のイノベーションを牽引するCASE諸領域及びMaaSに対して日本企業がどのように取り組んでいるのかを整理し，その上で顕在化している諸課題を抽出する。とりわけE(Electric＝電動化)の急速な市場成長に着目し，ここでの競争環境の激変を中心に関連する諸領域の現状を分析していく。
　本講演では，CASE諸領域で絶え間ないイノベーションを展開し，これらを統合的に価値訴求してきた米国テスラの急成長を追いながら，同社との対比で日本企業の状況を概観する。

熱回収の基礎と
熱交換器の技術動向、および最新の排熱回収例
熱の基礎から最新の熱交換器と関連機器・要素技術、工場・設備のCO2削減対策、熱回収事例まで

セミナー形式：会場受講、Live配信セミナー
開催日時：2022年3月23日（水）  10:30～16:30
講師：MDI（株）代表取締役　岩澤 賢治 氏

＜セミナー趣旨＞
　　脱炭素・CO2削減の必要性が増大する中、排熱・低温熱・未利用熱の活用ニーズが高まっているが、実際の現場では熱が有効利用されることなく大量廃棄されており、『熱交換』というものが最適化されていない、または既存の設備をそのままに引き継いでいるだけで具体的にどうしたらよいか分からないという現場が多く見受けられる。

　本セミナーでは熱の基礎から考え直す熱交換の方法から、最新の熱交換器と関連機器・要素技術ならびに具体的な工場・設備のCO2削減対策、様々な熱回収事例に至るまで、“排熱回収専門”熱交換器エンジニアリングメーカーとしての多くの実績と経験に基づいて実践的な内容をお話します。

＜6時間集中！自動車パワートレインの電動化周辺技術＞
自動車の電動化、脱炭素化の動向と関連製品の今後の展望
～これから自動車はどう変わっていくのか？～
～ＣＯ２削減へ今後の規制、自動車の電動化に関する各国の政策動向～
～脱炭素化の具体的取り組み、各パワートレインシステムとLCA・CO2排出量との相関性～
～パワートレインでの主な省燃費（熱効率向上技術）、脱炭素化技術の今後の技術動向～
～パワートレインの各電動化システムの動向と主要カーメーカーや異業種の最新の電動化戦略～
～電動化（主にEV化）による、既存製品への影響や注目すべき新規製品の動向～
～電動車(EV化)のキー技術である自動車用2次電池の現状と今後の動向～

セミナー形式：Live配信セミナー、アーカイブ受講
開催日時：【Live配信セミナー】2022年4月27日（水）  10:00～17:00
　　　　　【アーカイブ受講】2022年5月17日（火） 頃から配信開始予定（視聴期間：配信後営業日10日間）
講師：K&Kテクノリサーチ　代表　加藤  克司  氏　【元・デンソー】

＜セミナー趣旨＞
　　最近自動車業界には、「ＣＡＳＥ」と呼ばれる自動運転、コネクティッドカー、シェアリング＆サービス（MaaS）、パワートレインの電動化の4つの新しい技術の波が一度に押し寄せており、100年に一度の変革期を迎えています。更に2020年以降世界の国々が地球温暖化対策のために、各国が50年～60年でのカーボンニュートラル化(脱炭素化)を発表しており、更にアップルやソニー等の異業種の企業がEVに参入する動きも出てきており、従来の自動車産業に大きな変化の流れが押し寄せてきています。そのため自動車業界の各企業にとっては、今後の大きな流れやニーズを的確に把握し、最適な事業の舵取りが重要となってくる。

　そこで、このセミナーでは、この４つの流れの中で特に地球温暖化対策上極めて重要な世界の脱炭素化の今後の動向や自動車の電動化やエンジンでの脱炭素化の今後の動向、注目すべき関連製品の今後の展望について下記のアジェンダに沿ってご説明します。

自動車の脱炭素化に向けた
水素＆eFuelの活用の可能性と課題
～自動車の脱炭素化に向けたロードマップ、カーボンニュートラルの各国の最新動向～
～水素とe-fuelのポテンシャルと課題～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年4月14日（木）  13:00～15:30
講師：PwCコンサルティング合同会社　ディレクター　轟木 光 氏

＜セミナー趣旨＞
　　自動車の脱炭素化の主流は電気自動車を含む電動化である。一方、自動車の使用時だけでなく、車の製造時やエネルギー生産時までを含めたライフサイクル全体の視点でとらえた場合、水素とeFuelの活用という可能性が見えてくる。
　本講演では上記について最新の動向とともに考察する。

環境発電技術の基礎と
IoT／ウェアラブルデバイスへの適用・実用化の最新動向
～市場・ニーズ・要素技術と実用化の最新動向まで～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年3月10日（木）  10:30～16:30
講師：（株）NTTデータ経営研究所　社会・環境戦略コンサルティングユニット　シニアマネージャー　竹内 敬治 氏

＜セミナー趣旨＞
　　光、振動、温度差、電波など、環境中のエネルギーを収穫（ハーベスト）して電気エネルギーに変換する環境発電（エネルギーハーベスティング）技術は、IoT社会を実現するために必須の電源技術である。従来は、電源配線や電池交換が困難な場所で利用されることが多かったが、環境意識の高まりや、欧州での一次電池段階的廃止の動きなどで、より普遍的な電源技術に位置づけを変えつつあり、ウェアラブルデバイスへの適用も期待される。
　本講演は、環境発電技術の基礎から、ワイヤレス給電技術など競合技術との関連、最新の適用・実用化動向までを網羅し、環境発電技術・関連技術の研究開発・実用化や利用を目指す企業・研究者に、環境発電技術を体系的に学ぶ機会を提供する。

―耐熱性樹脂の設計、合成及び応用と評価―
車載用SiCパワーモジュールに対応する
高耐熱実装材料の開発と評価技術の最新動向
～高発熱デバイスにおける封止樹脂や熱伝導性接着シート材への要求特性、
　耐熱性樹脂の設計・合成およびパッケージ/モジュールでの評価例などを解説～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2022年3月9日（水）  10:30～16:30
講師：横浜国立大学　非常勤教員（元教授）／横浜市立大学　客員教授　博士（工学）　高橋 昭雄 氏

＜セミナー趣旨＞
　　CO2削減が喫緊の課題にあるなか、効率的な電力変換素子としてシリコン（Si）に代わり、シリコンカーバイド（SiC）やガリウムナイトライド（GaN）が注目を浴びている。自動車等の交通機器やデータセンターでは、SiCを駆使したパワーモジュールが注目され実用の段階にある。機能を最大限に活かすためには、パワーモジュールの構成材料である封止材、高熱伝導性絶縁材料には200℃を超える耐熱性が要求される。
　本セミナーでは高分子材料、特に熱硬化性樹脂を中心に、耐熱性樹脂の分子設計、材料設計と合成、さらには硬化物の作製と物性評価について基礎から説明する。またSiCパワーデバイスモジュールへの適用例などを中心に最近の開発事例を解説する。

＜自動車軽量化への技術・動向を俯瞰する！＞
自動車に関わる規制動向と電動化の展望、
および車両の軽量化への技術動向
■カーボンニュートラル■　■電動化のため軽量化■　■マルチマテリアル：接着技術■   ■ＣＦＲＰ、樹脂化■　■塗装技術■　■自動運転、ぶつからないクルマ■

セミナー形式：会場受講（アーカイブ付）、Live配信セミナー（アーカイブ付）
開催日時：2022年2月16日（水）  10:30～16:30
講師：山根健オフィス　代表　山根　健　氏

＜セミナー趣旨＞
　　自動車には有害排出物や温暖化物資排出の規制が世界各国で導入され、しかも年々規制値が厳しいものになっているのに加え、衝突安全性能の向上も求められている。特にカーボンニュートラルが世界全体での重要課題として提起され、これらに対応するための有望な手段として動力系の電動化が注目され、開発及び導入が進んでいる。また、走行エネルギーの低減には軽量化が求められ、材料および技術革新が進められている。更には、自動車本体および燃料に関してもLCA評価が求められている。現在これらの動きの中心は欧州にあり、その動向を中心に解説する。

知っておきたい伝熱計算の基礎知識
～伝熱現象の理解と計算手法、温度測定での留意点～

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2022年2月18日（金）  10:30～16:30
講師：岡山大学　学術研究院自然科学学域　工学部機械工学コース　伝熱工学研究室　教授　堀部　明彦　氏

＜セミナー趣旨＞
　　多くの産業において、加熱冷却による加工・製造、品質管理における温度制御、熱エネルギーの有効利用など、様々な面で熱移動に関する知識が必要になっています。
　本セミナーでは、熱の移動現象や熱システムを理解することを目的とし、熱力学の基礎事項を確認した後、熱伝導、対流熱伝達、放射伝熱の三形態の熱移動機構や簡単な熱移動量の計算方法について学びます。また、沸騰や凝縮など相変化を伴う熱の移動についても現象を理解します。なお、理解しやすいように、所々で身近な熱移動現象も例にあげながら話を進めます。さらに、実際の温度制御や熱対策等で重要となる温度計測について、各種計測法の特徴や作動原理、使用する上での留意点を説明して、正確な温度測定のための知識を得ます。

蓄熱蓄冷および熱エネルギー搬送技術の基礎と
最新の研究開発動向
蓄熱蓄冷および熱エネルギー搬送技術の基本的構成から
蓄熱材料研究開発の動向、最先端蓄熱蓄冷システム化技術の導入事例と採算性まで

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2022年2月2日（水）  10:30～16:30
講師：岡山大学　名誉教授　稲葉　英男　氏

＜セミナー趣旨＞
　　脱炭素化社会の実現に向けて、我が国は2030年の温室効果ガス削減目標を４６％（2013年比）そして2050年までに温暖化ガス排出ゼロを国際公約に掲げている。その削減に対して省エネルギー技術や関連商品開発が需要な役割を果たす。蓄熱関連技術は、環境親和型の省エネルギー技術に位置付けられており、蓄熱材料やシステム研究開発そして関連商品流通に対する期待は大きい現状にある。

　具体的には、最近のネット・ゼロ・エネルギー建物や省エネルギー情報機器そして環境対応自動車などの普及による温熱や冷熱エネルギー需要の急増そして多様なエネルギー供給源の最適化に向けての調整、さらに上述の化石燃料利用による環境問題などを勘案した省エネルギーの立場から、蓄熱技術の研究開発と関連製品の流通は重要な役割を果たす。

　特に、我が国の民生部門は最終エネルギー消費の約3割を占め、その増加割合が顕著であることから、調温調湿などの快適性の追求を基本として、省エネルギー、創エネルギーそして蓄エネルギーを主体とするエネルギーマネジメントシステムの推進が重要な課題となっている。また、改正建築物省エネルギー-法が施行されて、具体的なネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）や住宅（ZEH）の構築に欠かせない蓄熱技術に対しても新たな展開が期待されている。一方、運輸部門においても、調温調湿などの車内環境の快適性の確保を基本として、環境規制や経済性を勘案した上で、その変動性を有する排熱（エンジン冷却熱、排ガス）や電気自動車のバッテリーなどの排熱を活用した蓄熱技術の採用が重要視されている。

自動車電動化動向：
欧州EVシフトの思惑と日本企業の対応、将来の差別化技術
半日で学ぶ：欧州の脱炭素戦略・EVシフトの中身／駆動源変化・自動運転で変わる必要技術

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2022年1月25日（火）  13:00～16:45
講師：第１部　弘前大学人文社会科学部　教授　細矢　浩志　氏
　　　第２部　原　潤一郎　氏　元・カルソニックカンセイ（株）

＜セミナー趣旨＞
第１部：
　　自動車産業はいま，EV(電気自動車)や自動運転などに見るCASE(コネクティド，自動運転，シェアリング，電動化)革命と称される新たな技術革新と，温暖化を含む地球規模の気候変動・生態系の危機への対応を迫られています。温室効果ガスCO2を大量に排出してきた自動車産業にとって「100年に一度」と言われる技術革新を取り込みつつグローバルな気候変動対策に適切に対処することは，産業の浮沈を左右する決定的に重要な課題です。このような状況下で，欧州では2019年に打ち出されたEU(欧州連合)の新成長戦略「グリーンディール」が，自動車「電動化」の推進や循環型経済への移行を掲げるなど，産業の行方に大きなインパクトを与えつつあります。
　　本講演では，地球温暖化の脅威が緊迫度を増すなかでCASE革命が進展する時代において欧州自動車産業はどう動こうとしているのかを探るべく，欧州グリーンディールならびに主要自動車企業の「脱炭素」戦略についてその基本的な特徴や展開動向を概説するとともに，欧州における「EVシフト」の性格ならびに今後の展望について考えることを目的とします。
 
第２部：
　　メルセデスやアウディ，そしてホンダなどの脱エンジン車宣言が相次いでいる中，今後の自動車の駆動源は大きく変貌しようとしています。ただ本来のCO2排出量削減という目的から離れ，日本が不得意と思われている電気自動車への移行が目的化し，日本潰しの様相を呈しています。
本当に電気自動車になれば，CO2排出量削減になるのか，日本潰しができるのか，多くの方が関心を持たれています。このような疑問へ，駆動源ごとのCO2排出量を示します。また欧州が日本の何を怖がり，法制化を進めているのかも説明いたします。電気自動車への移行が既定路線のような報道もある中，資源面，エネルギー面で，まだまだ課題が多く，先行きが不透明なこともあわせて解説します。
　このような駆動源変化とようやく実用化に入った自動運転に対応して，自動車のエネルギーマネジメント，特に熱マネジメント技術も大きく変わってきており，今後に必要な技術開発について，あわせて説明いたします。

＜2050年：CO2総排出量を80%削減を目指す！＞
真空断熱材の基礎・入門、
ナノ多孔質粒子による超寿命化・評価
■断熱材料周辺におけるサーマルマネジメント技術の最新動向■

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2022年1月18日（火）  13:00～16:30
講師：（株）LIXIL Technology Innovation本部　分析・環境技術開発部　リーダー　井須　紀文　氏

＜セミナー趣旨＞
　　2050年にCO2総排出量を80%削減することを目指した研究開発を進めている。
　住宅の省エネは今後ますます重要であり、断熱性能の向上を目指してナノ多孔質構造を持つセラミックス粒子を用いた真空断熱材の開発に取組んでいる。ナノ多孔質粒子を用いることで、センイ系に比べて真空劣化に対する耐久性が非常に高くなる。耐久性、省エネの実証試験やISO化の動向について述べる。

いまさら聞けない、半導体製造プロセス技術　入門講座
■プロセス原理およびモデルを理解し、製造プロセスの抱える諸問題へ対処する■
■はじめて半導体プロセスに関わる方々の入門講座に！■

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2022年1月13日（木）  10:30～16:30
講師：長岡技術科学大学大学院　電気電子情報工学専攻　電子デバイス・フォトニクス工学講座　教授　河合　晃　氏

＜セミナー趣旨＞
　　近年、世界の半導体市場は急速に拡大しており、高機能デバイスの製造プロセスには高い技術水準と競争力が求められています。これらのプロセス技術の基礎を幅広く理解することにより、各種トラブルへの対処および効率的な技術開発が可能となり、歩留まり改善や生産性向上へと繋がると考えます。
　本セミナーでは、半導体デバイス製造に携わる技術者の方々を対象に、各基本プロセスの主要技術やトラブル事例について概説します。特に、プロセス原理およびモデルを理解することで、現実の製造プロセスの抱える諸問題へ対処する能力を養うことを目的としています。また、初めて半導体プロセスに関わる方々の入門講座としても適しています。
　セミナーでは、講師の製造現場での実務経験、および大学院での講義経験を潤沢に反映させています。また、本セミナーでは、受講者の方々の日頃のトラブル相談・技術開発相談にも応じます。

EV/PHVのPCU（パワーコントロールユニット）と
自動車用パワーエレクトロニクス技術動向
PCU、インバータ、DCDCコンバータ…etc
自動車用パワーエレクトロニクスの基礎から技術動向まで幅広く解説

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2021年12月9日（木）  13:00～16:30
講師：モリモトラボ　代表　森本　雅之　氏

＜セミナー趣旨＞
　　ヨーロッパ各国がディーゼル車とガソリン車を販売禁止することを前倒ししており、中国はすでに規制を開始している等、世界的に電動車のみを利用するという方向に進んでいる。それに伴い、電動車の研究開発がますます活性化している。パワーコントロールユニット(PCU)はインバータやDCDCコンバータ等で構成されるパワーエレクトロニクス機器であり、電力変換やモータ制御を行う。PCUの機能、性能は燃費，電費に直接影響するので、電動車における最も重要なキーコンポーネントである。
　そうした状況を踏まえて、本セミナーでは、PCUの役割、構成、小型化・高出力化等に向けた技術動向やPCUの主要な技術であるインバータをはじめとする自動車用パワーエレクトロニクスの概要、技術動向を紹介する。電気自動車やハイブリッド車に関連した研究開発に携わる技術者にとって一つの指針となるようなセミナーにすることを目標にしている。

中国における燃料電池市場の現状・今後と
燃料電池部品の企業・技術開発動向
～進展する中国企業の技術力と日本企業の商機を考察～

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2021年12月14日（火）  13:00～15:00
講師：INTEGRAL（株）代表取締役　中西　豪　氏

＜セミナー趣旨＞
　　中国では国策である低炭素社会の推進が進む中、水素・燃料電池産業の急速な成長がみられている。2021年上半期において中国における燃料電池車保有台数は約8000台、稼働中の水素ステーションは150箇所に達するなど、中国の水素燃料電池産業は世界においても存在感を強めている。また最近では港湾都市におけるFCフォークリフトや、工場や商業施設向けの熱電コジェネシステムなど定置用燃料電池もデモプロジェクトを通じた導入が見られている。交通分野だけでなく、工業分野、住居分野などあらゆるエネルギー需要において水素エネルギーを推進する、いわゆる水素産業パークも近年全国主要都市で出現している。

　このように中国の水素燃料電池産業は拡大を続け、新たな事業投資を呼び込み、国を挙げての一大産業に発展することが期待されている。これまでスタック、膜電極などの燃料電池の基幹技術・材料はこれまで海外に依存していたが、政府補助政策などの指導政策により、革新技術・材料の国産化が推進され、近年の中国国産製品の台頭は目覚ましく進展している。

　こうした中国企業の技術力は一体どのレベルまで到達しているのか？現在燃料電池の技術力で世界をリードすると言われる日本企業にとって脅威となるところまで来ているのだろうか？その場合、日本企業にとっての参入領域はどこにあるのか、どのようなビジネス手法が必要になるか、またその課題は何か。本講演は現在の中国水素燃料電池産業の全体像を紹介し、水素燃料電池に関する政府政策、市場開発動向及び中国技術・製品の技術レベルを説明し、上記の問題に対する演者の考えを述べる。

＜自動車市場の激変をチャンスにする＞
内燃機関系部品メーカーが持つべき
思考、成長戦略の構築とその実行
～迫りくる脅威を新価値創出の機会にする新たな成長シナリオを描き方～
■自動車部品メーカーが直面する機会・脅威とそこへの対処の方向性■
■自動車部品メーカーの強みと弱みの把握■
■してはならない思考と展開■
■持たなければならない基本姿勢・重要思考・視野■

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2021年11月30日（火）  10:30～16:30
講師：ベクター・コンサルティング（株）代表取締役　浪江　一公　氏

＜セミナー趣旨＞
　　今、自動車産業は、エンジンのＥＶ化、自動運転の急速な普及、そして外部からの参入者のコア価値の獲得という激変の中にあります。それは、自動車部品メーカー、特に内燃機関系部品メーカーにとっては、大きな脅威です。したがって、自動車部品メーカーはこの脅威に対し、これまでの戦略を再考し、新たな成長シナリオを考える必要に迫られているという現実があります。しかし、これらの市場の激変は、機会を提供してくれるものでもあります。なぜなら、自動車関連業界は、これまでハードウェアである自動車とその部品・材料を中心に展開してきたわけですが、今後は、その自動車部品単体の事業を超えて様々なサービスやそれを支える他のハードウェアを提供する機会が生まれ、その市場規模は自動車単体の規模を超え、大きく拡大していくことは確実です。また、日本の自動車部品メーカーは、長年に渡り、極めて要求の厳しい日本の自動車メーカーを顧客とすることで鍛えられた、ものづくりや技術に関わる強靭の強みや自動車産業の深い理解があり、それを今後大きく変化する自動車関連市場や他の非自動車分野へ活用・展開することができるからです。この自動車産業の激変の時代において、自動車部品メーカーがしなければならないのは、まさに自社の強み、広い視野から捉え、自動車市場、そしてその他分野への適用を戦略的に考えることです。
　本セミナーにおいては、日本の自動車部品メーカーの強みと弱みを明らかにし、その強みを戦略的に非自動車分野も含め、活用する視点を複数の機会を対象に議論をしていきます。同時に、その際に自動車部品メーカーが持たなければならない重要な思考に関しても提示します。

マテリアルズインフォマティクスの基盤となる、
『計算科学シミュレーション技術』
～基礎、そして実践的材料設計へ。成功例を解説いたします。～
■トライボロジーへ■　■化学機械研磨プロセスへ■　■材料合成プロセスへ■　■精密加工プロセスへ■
■エレクトロニクス・半導体へ■　■ リチウムイオン２次電池へ■　■燃料電池へ■　■太陽電池へ■
■鉄鋼材料の応力腐食割れへ■　■摩耗・劣化現象へ■　■高分子材料へ■

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2021年11月26日（金）  10:30～16:30
講師：東北大学金属材料研究所　計算材料学センター　センター長　教授　久保　百司　氏

＜セミナー趣旨＞
　　近年のマテリアルズインフォマティクスの発展は目覚しく、多くの企業で、マテリアルズインフォマティクスを今後、十分に活用できるかどうかが、将来の企業における材料開発の成否を分ける重要な鍵になるとの認識が広がりつつあります。一方で、マテリアルズインフォマティクスにおいては、計算科学シミュレーションが重要な役割を担っており、マテリアルズインフォマティクスと計算科学シミュレーションの連携が不可欠であることも、多くの企業において広く認識されています。
　そこで本講演では、マテリアルズインフォマティクスの基盤となる計算科学シミュレーション技術の基礎から応用までの講義を中心に行うとともに、計算科学シミュレーションを活用した様々な材料設計の成功例を紹介します。
　また、聴講者の方には、計算科学シミュレーションをいかに実際の企業における材料開発に応用可能であるか、どうすれば計算科学シミュレーションを有効に活用できるのかの基礎を理解して頂けるものと考えています。

90分で学べる 脱炭素時代の必須知識
『CO2排出量計算方法　基礎講座』　
～ GHGプロトロコル Scope1,2,3 ～【アーカイブ配信付き】

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2021年11月25日（木）  10:30～12:00
講師：Believe Technology（株）代表取締役社長　渡邊　信太郎　氏
　　　Believe Technology（株）代表取締役副社長　角田　翔太郎　氏　

＜セミナー趣旨＞
　　CO2削減を目指した製品開発のために製品開発、製造、生産に向けた現場技術者のために、温室効果ガス（Greenhouse Gas=GHG）排出量の算定や報告にあたっての世界共通の基準であるGHGプロトロコルScope1,Scope2,Scope3の基礎を解説する。

パワーデバイスのパッケージング技術と
放熱関連材料による発熱対策
～基板・界面材料（境膜・密着材料）・封止材料の改良による発熱対策技術動向～

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2021年11月25日（木）  13:00～16:30
講師：（有）アイパック　代表取締役　越部　茂　氏

＜セミナー趣旨＞
　　パワーデバイスは電力を制御する部品で、その性能は電気エネルギーの消費量および電気信号の処理速度に大きく影響を与える。最近、地球温暖化対策＝脱化石燃料・省エネルギー化・自動車電動化の流れ、情報量増大対策＝通信高速化、交通安全対策＝自動運転化という流れの中で、パワーデバイスの性能向上、つまり低損失化および軽薄短小化そして強靭化が求められている。また、パワーデバイスは動作により発熱を伴うので、そのパッケージング部材には耐熱性や放熱性も必要となる。
　本講演では、パワーデバイスのパッケージング技術（特に、軽薄短小化および発熱対策）について、開発経緯、現状課題および今後の対策等について述べる。

国内外における地熱発電の最新動向とビジネス・チャンス
世界各国における地熱発電の開発状況と今後の展望

セミナー形式：会場受講、アーカイブ受講
開催日時：【会場受講】2021年11月25日（木）  13:00～16:30
　　　　　【アーカイブ受講】2021年12月6日（月）頃配信予定
講師：和光大学　経済経営学部　教授　岩間　剛一　氏

＜セミナー趣旨＞
　　日本も、欧州諸国に追随して脱炭素政策を本格化させるなか、固定価格買取制度導入後も停滞していた地熱発電が再び注目されている。2021年4月には、小泉環境相が地熱発電開発の期間短縮を表明し、2021年6月には、河野規制改革相が2030年に現在の2倍にあたる100万キロワットに地熱発電を拡大する目標を掲げた。2019年5月に、Ｊパワー、三菱マテリアル、三菱ガス化学による、日本国内においては23年ぶりとなる1万キロワットを超える大型の山葵沢地熱発電所が稼働を開始した。再生可能エネルギー源の多様化と国産エネルギーの拡大、また出力が24時間安定し、ベースロード電源として利用でき、発電コストが安価という特徴を持つ地熱発電に日本政府は注力しだしている。

　地熱発電の優れた特徴は、第1に地球内部に蓄積されたエネルギーであることから、資源枯渇がないこと。第2に燃焼によるエネルギー採取ではないことから、炭酸ガス排出量がライフ・サイクルで見て極めて少ないこと。第3に太陽光発電、風力発電をはじめとした太陽エネルギーに由来する共通の大きな弱点である天候、時間、季節による出力変動がないこと。第4にエネルギー密度が高いことから、小さな面積で大きな出力を得られること。第5に発電技術が確立しており、発電コストも一般火力発電と競争できる段階にあるものの、普及のために、2021年度以降も高値による買い取りが維持されること。等が挙げられる。

　特に、日本のように火山が多い国では、地熱発電の資源量は多く、米国、インドネシアに次いで、地下の浅い部分で世界第3位の2,347万キロワットという原子力発電所23個分のポテンシャリティーを持っている。しかし、日本は発電容量52万キロワット、世界第10位の地熱発電設備を持っているのにとどまっており、地熱発電については世界の後塵を拝している。その理由は、①地熱資源の8割が国立公園、温泉地帯にあり、制度的な規制が厳しかったこと、②地熱資源の探鉱リスクが大きいこと、③15年程度の開発のリード・タイムが必要なこと、等が挙げられる。

　しかし、2030年度における温室効果ガス46%削減の目標実現に向けて、環境省が国立公園における地熱発電の規制緩和を進め、地熱開発におけるＪＯＧＭＥＣ（石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による、地熱資源探査、出資、債務保証等の支援強化も加わり、地熱発電ビジネスへの優遇策を一段と強化している。日本は、2050年に1,200万キロワットという地熱発電の目標を掲げ、2020年度から、ＪＯＧＭＥＣが初期調査、開発段階の支援制度を拡充している。

　世界においても、日本企業が参画して、地熱資源の豊富な米国、フィリピン、インドネシア、ニュージーランド、ケニア等のアフリカ諸国、メキシコ等の中南米諸国において地熱発電開発の動きが拡大されている。世界においては2020年末時点において1,400万キロワットを超える地熱発電所が稼動し、2050年には世界の地熱発電能力は2億キロワットを超えることが見込まれている。特に、中国企業に市場を席捲された太陽光発電の場合と異なり、地熱発電は、地熱資源の開発、重金属に耐える蒸気タービン、発電機をはじめとしたモノづくりの製造ノウハウについて、日本の東芝、三菱重工業、富士電機の3社が、世界シェアの7割を占めており、日本企業が優位性を持つ分野である。地熱発電における日本と世界の最新動向とカーボンニュートラルへの日本企業のビジネス・チャンスについて分かりやすく解説する。

研究開発・技術部門が把握しておきたい
SDGs関連ビジネスチャンスの探索手法
SDGsとは何か？どう新規研究開発テーマや新規事業に繋がるのか？
SDGsに関連したビジネスチャンスを見つけるにはどうすればよいのか？

セミナー形式：Live配信セミナー（zoom）
開催日時：2021年10月12日（火）  13:00～16:30
講師：（株）日本能率協会総合研究所　MDB事業本部エグゼクティブ・フェロー　　菊池　健司　氏

＜セミナー趣旨＞
　　コロナ禍においても、日本の製造業は、研究開発部門が主体となって新事業・新商品開発、新用途探索へ積極的に取り組んでいます。その中でも2030年を１つのゴールとするSDGs関連ビジネスには多くの企業が注目しています。

　SGDsと成長産業をかけ合わせて、自社の技術や素材を使って何か仕掛けられないか、自社の技術を起点にどう市場と向き合っていけるか、各社が凌ぎを削っています。まさに虎視眈々の状況です。

　それは、私が勤務する日本能率協会マーケティング・データ・バンク（MDB）に寄せられる調査依頼の傾向からも明らかです。
私自身、顧客と共に研究と市場をかけ合わせた未来探索活動を行ったり、新たなビジネスチャンスを一緒に探るような活動を日々行っていますが、SDGsへの期待感をひしひしと感じています。

　一方、研究開発部門主導の展開において、特に新市場を見る場合にどういう視点の置き方をすべきなのか、そもそも何から調べたらよいのか・・・、正直戸惑いが見受けられるのも事実です。

　技術情報は得意だが、市場情報を集めるのはどうも…という言葉は相変わらずよく耳にします。事業展開に優れた企業には、例外なく、市場を広く見る視点が備わっており、情報収集活動一つとっても、確固たるセオリーを有しています。そしてそのセオリーがますます企業の優勝劣敗を左右する、そんな時代に既に突入しています。

　本セミナーは、SDGs関連のビジネスチャンスを探る上で重要なビジネスの見方、読み解き方にフォーカスしてお届けする予定です。ただ、研究開発に従事される方が把握しておきたいなかなか学ぶ機会がない情報収集活動のセオリーはもとより、特に研究開発、技術開発担当者がこれからのために知っておきたい考え方もお伝えしていきます。研究開発部門のご責任者、マネジャーの方はもとより、新たな事業展開をお考えの皆様におかれましては、是非ともお聞きいただきたい内容です。

新たな環境発電技術の研究開発動向

セミナー形式：Live配信セミナー（リアルタイム配信）
開催日時：2021年10月20日（水）  10:30～16:40
講師：第1部 「環境発電の実用化動向と今後の進展が期待される新技術」(10:30～12:00)
　(株)NTTデータ経営研究所　社会・環境戦略コンサルティングユニット シニアマネージャー　竹内敬治 氏
第2部 「CNT薄膜を用いた透明・伸縮性を有する摩擦帯電型発電シート」(12:50～14:00)
　名古屋大学　未来材料・システム研究所 未来エレクトロニクス集積研究センター 教授　大野雄高 氏
第3部 「「液体」エレクトレットの創成とそれを用いた伸縮性振動発電素子​」(14:10～15:20)
　(国研)物質・材料研究機構　国際ナノアーキテクトニクス研究拠点(MANA) フロンティア分子グループ
　グループリーダー　理事長特別補佐　中西尚志 氏
第4部 「空気の湿度変化を利用して発電する湿度変動電池​」(15:30～16:40)
　(国研)産業技術総合研究所　人間拡張研究センター 研究員　駒﨑友亮 氏

＜セミナー趣旨＞
　　第1部 「環境発電の実用化動向と今後の進展が期待される新技術」(10:30～12:00)
【講演趣旨】
　環境発電が世界的に注目され始めたのは2010年前後である。それから10年が経過し、当時話題になった企業はほとんどが倒産・撤退した。一方、ここ数年でソフトバンク・ビジョン・ファンドなどから資金調達に成功する新興の環境発電企業が増加し、市場の拡大が近いことが予想される。また持続可能な社会の実現に向けて、環境発電の研究開発も世界的に盛り上がっており、興味深い新技術が数多く現れている。
　本講演では、世界の新興企業が主導する環境発電実用化の最新動向をフォローするとともに、今後の進展が期待される新技術の数々を紹介する。
 
第2部 「CNT薄膜を用いた透明・伸縮性を有する摩擦帯電型発電シート」(12:50～14:00)
【講演趣旨】
　摩擦帯電型エネルギーハーベスタは人の動作などの低周波の運動から発電することが可能であり、自己給電型ウェアラブルデバイスの電源として期待されている。ウェアラブルデバイスにおいては人体の動的な３次元表面に追従する必要があり、高い伸縮性が要求される。
　本講演では、カーボンナノチューブ薄膜電極を用いることにより、高出力かつ優れた伸縮性をもつシート状の摩擦帯電型エネルギーハーベスタについて紹介する。
 
第3部 「「液体」エレクトレットの創成とそれを用いた伸縮性振動発電素子​」(14:10～15:20)
【講演趣旨】
　医療応用や様々な環境・構造的制約の中、圧電・振動発電素子等に要求されるのはその成型自由度と伸縮・柔軟性です。多くの無機固体から構成される圧電・振動発電機能を有すエレクトレット材料に替わり、柔軟性・加工性に有意なポリマーエレクトレットの開発が注目されています。しかしながら、過度な伸縮、折り曲げ、形状を問わない加工性に関しては、未対応な状況でした。
　今回、エレクトレット材料において究極の柔軟性（＝流動性）を持つ、「液体」エレクトレットの開発に成功しました。伸縮性振動発電素子の試作例なども含め紹介します。

 
第4部 「空気の湿度変化を利用して発電する湿度変動電池​」(15:30～16:40)
【講演趣旨】
　長年、様々な環境発電技術が開発されてきましたが、ほとんどの環境発電技術は利用するエネルギー源に依存して設置場所の制約を受けるものでした。
　本講演では、我々が設置場所の制約の少ない環境発電技術を目指して開発した、湿度変化を利用して発電する湿度変動電池とその将来的な可能性について解説します。

＜1.5日で学ぶ、自動車パワートレーンの電動化周辺技術＞
自動車のカーボンニュートラル化（脱炭素化）と電動化、及びCASEやMaaSの今後の動向
～これから自動車はどう変わっていくのか？～

セミナー形式：Live配信セミナー（リアルタイム配信）
開催日時：2021年10月18日（月）  10:30～16:30
                  2021年10月19日（火）  10:30〜15:00
講師：K&Kテクノリサーチ　代表　加藤　克司　氏（元・（株）デンソー　パワートレーン制御開発部　室長）

＜セミナー趣旨＞
　　最近、自動車業界では「ＣＡＳＥ」や「ＭａａＳ」と言った大きな潮流が押し寄せている。更に昨年から欧州各国を中心に、世界の国々が、50年にはカーボンニュートラルにするとの宣言を次々に発表され、各国が2030年～40年には全販売車を電動車にする（特に欧州は100％EV化する）政策を発表され、まさに100年に一度の変革期を迎えている。
　今後自動車業界はどう変わっていくのか？大いに注目される状況である。

　そこでこのセミナーではこれらのテーマの下記項目の詳細を、じっくり時間をかけて、わかりやすく解説します。
（１）地球温暖化対策に直結するグローバルな温室効果ガス（主にCO2）の削減規制や、
　　　主要国の今後の脱炭素化やパワートレーンの電動化の政策シナリオ
（２）2050年までの電動化のードマップ
（３）電動化や電力源構成とWell to Wheel やLCA　CO2との相関関係④脱炭素化や軽量化に対する今後の自動車分野での取り組み
（４）４８ＶMHEV、FHEV,PHEV、EV、FCV(燃料電池車)、水素エンジン、脱炭素燃料等についての特徴や動向
（５）主要企業の今後の電動化対応戦略
（６）電動化に伴う既存製品への影響や新たな注目製品
（７）ＥＶ普及のキー技術である次世代電池の今後の動向
（８）電動化と関連の強い自動運転やMaaSについて、最近の開発状況や今後の動向について解説します。

　この2日間で、自動車分野の最近注目されている重要テーマに関する最新状況及び今後の動向を把握できます。　
　また、このテーマに関しては、グローバルな政策の変動が激しくて、昨年までとは話の内容が大きく変わってきています。以前受講された方々にも是非最新の動向を把握頂ける良い機会になると思います。