伝熱の基礎と計算方法
および温度計測とその留意点

セミナー形式：オンライン配信セミナー
開催日時：2024年4月25日（木）  10:30～16:30
講師：岡山大学　学術研究院環境生命自然科学学域　工学部機械工学コース　伝熱工学研究室　教授　博士（工学）　堀部  明彦 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　多くの産業において、加熱冷却による加工・製造、品質管理における温度制御、熱エネルギーの有効利用など、様々な面で熱移動に関する知識が必要になっています。
　本セミナーでは、熱の移動現象や熱システムを理解することを目的とし、熱力学の基礎事項を確認した後、熱伝導・対流熱伝達・放射伝熱の三形態の熱移動機構や簡単な熱移動量の計算方法について学びます。また、沸騰や凝縮など相変化を伴う熱の移動についても現象を理解します。なお，理解しやすいように、所々で身近な熱移動現象も例にあげながら話を進めます。
さらに、実際の温度制御や熱対策等で重要となる温度計測について、各種計測法の特徴や作動原理、使用する上での留意点を説明して、正確な温度測定のための知識を得ます。

洋上風力発電を取り巻く最新動向と今後の事業戦略

セミナー形式：会場受講orアーカイブ配信
開催日時：【会場受講】2024年5月30日（木）  13:00～16:30
　　　　　【アーカイブ配信】6月13日（木）から配信予定
講師：和光大学　経済経営学部　教授　岩間 剛一 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　洋上風力発電に係わる第3回の公募が、経済産業省と国土交通省によって、2024年1月に始まった。対象は、青森県沖日本海（南側）と山形県遊佐町沖の2海域であり、2021年の第1回（総事業費1兆5,000億円）、2023年の第2回（総事業費2兆円）に続く。さらに、2024年5月には、今後の洋上風力発電の本命ともいえる浮体式洋上風力発電の事業者が選定される。洋上風力発電の設置場所も、現在の領海内からＥＥＺ（排他的経済水域）に拡大される。

　2021年12月の第1回は、入札する発電価格の安さを武器に、三菱商事をはじめとする企業連合が、秋田県と千葉県の3海域を独占したものの、第2回は落札のルールを、稼働開始時期、落札上限をはじめとして見直した。その結果、秋田県の海域（31.5万キロワット）はＪＥＲＡ、伊藤忠商事、東北電力、Ｊパワー、新潟県の海域（68.4万キロワット）は三井物産、大阪ガス、ＲＷＥ、長崎県の海域（42万キロワット）は住友商事、東京電力リニューアブルパワーが落札し、新規参入者が多様となり、2024年における第3回の入札の動向が注目される。

　日本と世界にとって、2050年のカーボンニュートラルを実現するうえで、大規模な電力を得られる洋上風力発電、陸上風力発電は2024年も注目を集めている。米国バイデン政権も2050年に1億1,000万キロワットの浮体式洋上風力発電の建設を目指している。アジアにおける浮体式洋上風力発電の発電容量は、2040年に3,000万キロワットを超える。2028年までに洋上風力発電の導入量は1億8,000万キロワットに達するという見通しもある。

　2021年12月に実施された、第1回目の秋田県、千葉県の洋上風力発電の公募入札について、三菱商事グループは、1キロワット時当たり11円～16円の破格の安値を提示し、風力発電も熾烈な価格競争の時代に入っている。2023年12月の公募においては、公募ルールを変更し、①発電開始時期の早さを重視し、②同一企業が落札できる発電規模に100万キロワットの上限を設定し、③売電価格が一定以下（3円）の場合には一律の評価とした。

　日本は、2030年度に温室効果ガス46%削減の目標を掲げ、2030年度の電源構成における再生可能エネルギーの割合を36%～38%に引き上げる意欲的な目標を設定している。先進国、途上国を問わず、脱化石燃料の切り札として、従来の陸上風力発電に加えて、風況が安定した洋上風力発電の重要性が、世界的に一段と注目されている。風力発電は、技術革新、機器の大型化、量産効果により、発電コストが低下している。風況の良い場所においては、大量の発電を行うことが可能であり、2022年末時点において、世界全体で陸上風力発電8億4,190万キロワット、洋上風力発電6,430万キロワット、合計9億620万キロワットに達する風力発電設備が稼働し、世界全体において年間11億トンを超える炭酸ガス排出削減効果が見込まれている。風力発電は、ライフ・サイクルで見た炭酸ガス排出量が少なく、独立した分散型電源として、離島、過疎地の電源としても利用が可能であり、夜間にも発電できる。既に、国土面積が広い中国、米国等においては、風力発電の普及が進み、今後は、日本のみならず、電力需要の伸びが著しい台湾をはじめとしたアジア、アフリカ等における風力発電の普及が期待されている。

　風力発電に関しては、発電量の増加、発電コストの低下を目指して、機器の大型化が行われており、洋上風力発電の風車の直径は200メートルを超え、1基当たりの発電量も1万キロワット超のものが開発されている。日本は、世界第6位の排他的経済水域（ＥＥＺ）を誇り、洋上風力発電の今後の発展が大きく期待されている。日本は、グリーン成長戦略を掲げ、2030年までに1,000万キロワット、2040年までに浮体式を含めて3,000万キロワット～4,500万キロワットの洋上風力発電を整備する目標を掲げている。しかし、デンマークの沖合いと異なり、日本の場合には遠浅の海域が少なく、今後は着床式から、浮体式洋上風力発電の技術開発が期待され、2018年12月には、洋上風力促進法（再エネ海域利用法）が成立し、最長30年間、海域を利用できる規制緩和が行われ、洋上風力発電建設用のＳＥＰ船の建造も行われている。三菱商事、戸田建設、ＥＮＥＯＳ、関西電力等が、洋上風力発電事業者となっている。長期的にも、日本における2030年までの経済波及効果は、15兆円、9万人の雇用創出が見込まれている。

　台湾も2030年までに1,000万キロワットの洋上風力発電を計画し、世界の洋上風力発電は、2020年の3,529万キロワットから、2030年には2億3,400万キロワット（市場規模937億ドル）、2040年には5億6,200万キロワット、2050年には14億キロワットに達することが見込まれる。ＥＵ（欧州連合）は2050年の洋上風力発電を3億キロワット、陸上風力発電を7億キロワットとする意欲的な目標を表明した。世界的に陸上風力発電・洋上風力発電の拡大が見込まれ、2030年には21億1,000万キロワットと、世界の発電能力の2割を占め、2050年には60億キロワットと、世界の風力発電市場は、200万人を超える雇用を創出すると予測されている。

　風力発電は、太陽光発電と異なり、風車、軸受け、変速機、発電機をはじめとした2万点の部品から構成されるモノづくりの集積であり、風車に用いる炭素繊維をはじめとして、日本企業が素材・部品の強みを持っている。しかし、世界最大の風力発電国は、米国を抜いて中国となり、中国は国内メーカーの育成に力を入れている。中国企業、インド企業の台頭、中国企業のシェアの上昇とともに、米中対立が強まり、先行する欧米企業の洋上風力発電事業強化により、風力発電における発電効率向上、価格競争が熾烈となっている。日本は、風力発電事業から撤退する企業もあり、時間がかかる環境アセスメントの規制、立地の制約、送電系統の空き容量の制約、漁業権等から、期待されていたほど風力発電の開発が従来は行われていなかった。しかし、インフラストラクチャー成長戦略分野の主役として、年間1兆円を超える日本の風力発電市場の成長への期待がかけられている。陸上風力発電、洋上風力発電が、日本および世界において、どのように成長するのか。資機材価格の上昇、人件費の高騰、借入金利の上昇にともなって、洋上風力発電の建設コストが上昇する状況において、米国、英国においては、洋上風力発電プロジェクトを中止する動きもでている。これから洋上風力発電に力を入れる企業にとっての留意点はなにか。2024年における日本企業にとっての事業戦略について分かりやすく詳説する。

断熱材料の利用/開発の肝心要
材料の伝熱機構・熱物性を学ぶ

セミナー形式：オンライン配信セミナー
開催日時：2024年3月22日（金）  10:30～16:30
講師：富山大学　名誉教授　平澤 良男 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　セミナー前半では断熱材内部の伝熱機構を考えるための基礎として、熱伝導、対流伝熱、ふく射伝熱などについての基本をできるだけ簡単な表現と図解表現を加えて解説するとともに、講師が経験した実験作業や日頃経験する実例などと、これらの伝熱機構（伝導、対流、ふく射）の関連性を解説する。そして、これら伝熱機構の中で重要な役割をなす物性値とそれらの物理的意義を解説し、これらの物性値と実際の現象との関連性についての理解を深める。

　セミナー後半では、断熱材内部の伝熱機構を基礎的事項の応用として紹介し、これらの基礎事項を材料の構造によってどのように考慮し、どんな点に 注意する必要があるのか解説を加えるとともに、前半の基礎的知識を活かして材料の熱物性値を推定するための計算モデルを視覚的にわかりやすい形で紹介する．さらに熱物性の制御についても言及する。

<脱炭素社会実現に向け習得すべき>
省エネ技術の開発動向と
導入事例、省エネ効果・CO2削減量の算出方法

セミナー形式：Live配信・アーカイブ受講
開催日時：【Live配信】2024年2月20日（火）  10:30～16:30
　　　　　【アーカイブ受講】2024年3月5日（火） から配信予定
講師：野々部技術士事務所　所長　技術士（上下水道、衛生工学部門）野々部　顕治 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　2022年5月に公布された”改正地球温暖化対策推進法”が2023年4月1日に施行され、2030年までにCO2排量を46%削減するという目標が掲げられ、ますます省エネの重要性が高くなってきました。
　本セミナーでは、その動向や関連キーワードの解説、そして省エネの考え方や進め方を実例も交えて興味深く解説します。さらに、省エネによるエネルギー削減量や削減金額だけでなく、CO2削減量の算出法についても判りやすく解説します。そしてそれらの計算による演習を幾つか実施することにより、理解を深めます。

環境発電技術の基礎と研究開発・実用展開の最新動向

セミナー形式：Live配信・アーカイブ付き
開催日時：2024年1月24日（水）  10:30～16:30
講師：（株）NTTデータ経営研究所　社会・環境戦略コンサルティングユニット　シニアマネージャー　竹内 敬治 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　光、振動、温度差、電波など、環境中のエネルギーを収穫（ハーベスト）して電気エネルギーに変換する環境発電（エネルギーハーベスティング）技術は、IoT社会を実現するために必須の電源技術である。従来は、電源配線や電池交換が困難な場所で利用されることが多かったが、環境意識の高まりや、欧州での一次電池段階的廃止の動き、6Gに向けた実用化の動きなどで、より普遍的な電源技術に位置づけを変えつつある。
　本講演は、EHC会員向けオンライン講座のエッセンスを公開し、環境発電技術の基礎から、ワイヤレス給電技術など競合技術との関連、最新の適用・実用化動向までを網羅。環境発電技術・関連技術の研究開発・実用化や利用を目指す企業・研究者に、環境発電技術を体系的に学ぶ機会を提供する。

車載電子製品・部品における
熱設計・実装、放熱・耐熱技術と将来動向
～小型軽量化に伴う熱への対策～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年12月26日（火）  10:30～16:30
講師：（株）デンソー　半導体基盤技術開発部　神谷 有弘 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　車両の電動化と自動運転技術開発の進展に伴い、車両の電子制御化とパワーエレクトロニクスの応用展開が進んでいます。多くの電子機器の搭載に伴う車両重量の増加に対して、環境対応のために各電子機器には小型軽量化を求められています。小型化技術とそれに伴う熱設計の難しさについて概説します。そのうえで、車載信頼性と小型化かと熱設計のバランスをとって設計する重要性を、インバータを事例の中心にならびに、その将来動向についても紹介いたします。

有機熱電素子の基礎と
有機熱電モジュールの設計およびその利用方法
‐無線通信用電源としての利用技術や二次電池への充電技術－

セミナー形式：Live配信・アーカイブ付き
開催日時：2023年12月19日（火）  13:00～16:30
講師：（国研）産業技術総合研究所　先端オペランド計測技術オープンイノベーションラボラトリ　副ラボ長　向田 雅一 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　有機熱電素子の基礎から、材料構造と物性の相関、正しい評価手法、高効率モジュールの設計方法、無線センサーの駆動電源や二次電池の充電器として利用できる技術など、基礎から最新の開発動向までを詳細に説明します。有機熱電材料が実際に使えるレベルに達していることを、ぜひ実感してください。

自動車を取り巻く規制動向と
自動車の軽量化技術およびリサイクル技術動向

セミナー形式：Live配信・アーカイブ付き
開催日時：2023年12月19日（火）  13:00～16:30
講師：山根健オフィス　代表　山根 健 氏【元・日産自動車、元・BMW】

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　自動車はその登場時から規制を受けてきていたが、普及し、社会的な重要性が増すにつれ事故、排出ガスによる大気汚染などの問題が注目され、規制が導入されてきた。21世紀に入ると、地球温暖化ガスの排出規制が強まり、電気自動車をはじめとする次世代動力に注目が集まってきている。一方で、自動車のライフサイクルにおける地球温暖化ガスの排出削減には車両の軽量化、使用材料の見直し、リサイクル、リサイクル材の利用を前提とした車両設計が必要となっている。

地熱発電の最新動向と課題および
導入拡大に向けた取り組みと研究開発

～EGS・超臨界地熱発電・CO2地熱発電・地熱利用DAC・地熱発電水素生成等の新技術～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年10月19日（木）  13:00～16:30
講師：（国研）産業技術総合研究所・福島再生可能エネルギー研究所　副研究センター長　博士（工学）　浅沼 宏 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　地熱発電はCO2排出係数が小さいことに加え、国産のエネルギー、および時刻や季節に依存せずに発電可能といった特徴を有しており、脱炭素社会におけるベースロード電源としての役割が期待されている。また、地熱井から産出した蒸気や熱水を発電用途のみならず熱源として利用しようという試みも起こっている。
　本講演では、地熱資源の起源、開発方法、地熱発電の特徴と課題等、現在の地熱発電を理解するための情報提供を行うとともに、将来の革新的地熱発電技術として着目されている超臨界地熱発電、二酸化炭素地熱発電、地熱を利用したDAC、地熱発電水素製造等の概要について説明を行う。

＜フォノンエンジニアリングと熱電変換材料＞
半導体ナノ構造における熱伝導の基礎と応用
～先端半導体デバイスの熱マネジメントと環境熱発電～

～先端半導体デバイスの放熱問題の対策へ～
～ゼロカーボン社会の実現に貢献するエネルギーハーベスティングへ～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年7月6日（木）  13:00～16:30
講師：東京大学生産技術研究所　教授　野村 政宏 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　先端半導体デバイスの放熱問題の意識の高まりやゼロカーボン社会の実現に貢献するエネルギーハーベスティングに大きな関心が集まっている。ナノ構造を含んだ半導体材料・デバイス中の熱伝導は特殊で、正確な熱伝導の理解とデバイスの熱設計を行うためには、弾道性などのナノスケール特有の輸送特性と界面熱輸送を正しく理解することが必須である。これまでの研究の蓄積により、熱伝導をナノスケールフォノン輸送の観点から解析することで、材料や構造における熱伝導を理解することが可能になってきた。そして、ナノ構造により高度な熱輸送制御が可能になり、熱電材料もその性能を飛躍的に向上させている。本講演では、ナノスケールにおける特殊な熱伝導の基礎物理をわかりやすく解説し、先端半導体デバイスの熱マネジメントと熱電変換材料開発に重要となるフォノン・熱伝導の基礎と応用について解説する。

【サイエンス＆テクノロジー（株）・排熱発電コンソーシアム主催セミナー】
<製造加熱プロセスのDX低炭素化に挑戦しませんか？>
デジタルツイン導入による
プロセス最適化手法、実装設計の基本および
導入事例とその効果

セミナー形式：会場受講
開催日時：2023年6月1日（木）  10:00～17:10
講師：第1部　プロセス産業におけるDXとデジタルツイン　
　　　　　　  京都大学　情報学研究科　教授　加納 学 氏　　
　　　第２部　プロセスシミュレーションによる運転デジタルツイン構築及び活用例
　　　　　      アヴィバ（株）アカデミックセグメント・アカデミックサクセスマネージャー　山田 豊 氏
　　　第３部　設計／開発におけるプロセスシミュレーションの活用
　　　　　      プラントデジタルエックス（株）シニアコンサルタント　工藤 友佑 氏
　　　第４部　ケーススタディ・ディスカッション

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　2030年に2013年比46%削減」「2050年までにカーボンニュートラル」といったCO2削減対策を製造部門で積極的に検討しなければならない昨今、その実現には「製造プロセス全体の自動化取組み」が必要であると言われている。その実現に向けた有力手法として、所望な製品品質のための最適運転条件を検討できるオペレーショナル・テクノロジー(OT)手法である「製造プロセスにおけるデジタルツイン技術の構築」がある。しかしながら、「製造プロセス全体の自動化」「デジタルツイン構築」と言っても、取組むべき開発要素は多岐に渡り、例えば、製造プロセスごとの最適な運転条件の導出やプロセス全体の最適化、品質の安定化、加えて、オペレーターの作業効率向上、熟練者の制御操作手法の継続性、複数事業所での同一品質確保性などがある。さらには、「製造プロセス全体の自動化」という観点からは、最終製品の製造プロセスノウハウを持つメーカーと製造機器を製造するメーカー間で共通のプラットフォームで議論をする必要があるなど「デジタルツイン構築」には各々要素技術を有するプレーヤーによる"餅は餅屋"的な各々専門企業による水平展開型バリューチェーンの下で導入推進していくことが有効な手段の一つと考えられる。

　これまで「製造プロセスにおけるデジタルツイン導入」は石油・化学プロセス系で多く取組まれてきた。これは、実プロセス設定やモニタリングデータが豊富に取得されている点や、実データを反映した理論モデルや統計分析モデルの構築により高精度な化学反応予測モデルの導出が可能であったことによる。他方、産業系製造加熱プロセス(パルプ紙業、窯業土石、化学、非鉄金属、食品など)や焼却清掃系では、多くの企業がデジタルツイン導入に着手し始めた黎明期状態であり、特に製造加熱システムでの導入事例は少ないことに鑑み、今後の「製造加熱プロセスへのデジタルツイン導入」取組みに向けては、協働・協創・連携的な視点の取組みが有効であると考える。「製造加熱プロセスにおけるデジタルツイン導入」は、最適な運転条件を導出することで生産性が高まることに加え製造面での高品質化・高効率化、またCO2排出量の削減にも貢献できることが石油・化学工業系の先行事例で示されており、今後製造加熱プロセス分野においても積極的な導入検討の流れに向かうのは必然と考えられる。

　本セミナーでは、産業系製造加熱プロセスにおいてデジタルツイン構築に興味を有する方々を対象として、デジタルツインの概要とモデルの種類および特徴、デジタルツイン構築に用いるセンサーデータ基盤とプロセスシミュレータの基礎と応用事例、さらに製造プロセスにおけるデジタルツイン導入事例を通して、具体的なプロセスシミュレーションの活用法、CO2削減への活用方を見ていく。
 
 
第1部 プロセス産業におけるDXとデジタルツイン

　経済産業省のものを含めて、国内外のレポートを参照しつつ、製造業におけるデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）やデータ活用の取り組み状況について概説する。さらに、製造現場におけるDXを成功させるための鍵となるデジタルツインやデータ活用について、企業との共同研究の成果を中心に、具体的な事例を紹介する。例えば、リアルタイムには測定できない製品特性を予測する仮想計測技術（ソフトセンサー、バーチャルメトロロジー）、その予測値に基づく製品特性の推定制御、転移学習によるデータ不足への対応、物理モデルやグレイボックスモデル（物理モデルと統計モデルのハイブリッドモデル）による運転支援などであり、いずれも大きな生産性向上に結び付いたものである。
 
 
第2部　プロセスシミュレーションによる運転デジタルツイン構築及び活用例

　デジタルツインを進めたいものの、どこから手をつければ良いのか分からない、データをどのように保持し、活用していけば良いのか分からないといったご相談を受けることも多くあるが、設計から運転・保守まで、プラントライフサイクル全般にわたるデジタルツインの実現は、ここ数年の技術の進歩により遠い未来の物語では無くなってきている。
　本講演では、AVEVA社のPI Systemを中核としたデジタルツイン構築について、特に運転デジタルツイン達成に必要な要素技術をご紹介する。データ基盤としてのPI Systemを十分に活用し、センサーデータの足りない部分を第一原理に基づくプロセスシミュレーターで求めることにより、生データを眺めるだけでは得られない新たな知見を得ることができる。特に排熱プロセスにはまだ可視化できていない部分も多く、デジタルツインの実現が切望されている。本講演がデジタルツイン実現に向けた第一歩のきっかけとなれば幸いである。
 
 
第３部 設計／開発におけるプロセスシミュレーションの活用

　プロセスシミュレーションは主に石油・化学業界での活用から発展してきたが、昨今の脱炭素化を中心とした技術の開発・導入があらゆる業界を取り巻いている状況においてはその活用場面が圧倒的に増えている。計算科学は専門的な技術という印象が根強いものであったが、昨今の状況から誰もが使える技術に近づこうと開発も進んでいる。
　本講演ではプロセスシミュレーションの得意とする「見える化」、「ケーススタディー」が主に設計や開発の場面にて何が見える化できるか、どのように活用されるか、どのように取り組むことでフィードバックを得ることができるかを、実例も交えながらご紹介する。プロセスシミュレーションを活用することで、エネルギー・熱の収支／効率、CO2排出量、コストなどあらゆる企業活動・研究開発において重要な数値が見える化できる。本講演がデジタルツイン／プロセスシミュレーションの一歩目を踏み出そうとしている方、設計・開発の現場で困っている方の一助になれば幸いである。

電子機器・電子デバイスにおける
熱設計・熱問題への対策ノウハウ

■放熱の基礎、温度を予測・対策するスキル、一定の熱設計プロセスに従って確実な対策を織り込む■
■伝熱の基礎的事項から始め、部品、基板、筐体設計まで広範囲に熱対策の常套手段を徹底解説！■

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年6月27日（火）  10:30～16:30
講師：（株）サーマルデザインラボ　代表取締役　国峯 尚樹 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　連日5GやIoT、CASEといったキーワードを目にします。これらを実現するには機器の小型高性能化が不可欠で、いずれも深刻な熱問題を生みます。「機能優先で設計してシミュレーション結果を見て熱対策を行う」という従来スタイルではではもはや不具合の発生を抑えきれません。設計上流段階で論理的なプロセスに基づきコストミニマムの対策を織り込むことが必須要件になっています。
　そのためには放熱のメカニズムや基本原則を学び、手計算でも温度を予測・対策できるようなスキルを身につけること、一定の熱設計プロセスに従って確実な対策の織り込むことが重要です。
　本講では、伝熱の基礎的事項から始め、部品、基板、筐体設計まで広範囲に熱対策の常套手段を解説します。機器設計に関わる方々に必須な対策ノウハウをお伝えします。

次世代EVの最新動向と今後の見通し：
20年代半ば以降のBEVアーキテクチャ、V2G、充電インフラ、
自動運転、コネクティッド、車内インキャビンセンシング等

セミナー形式：会場受講
開催日時：2023年6月20日（火）  10:30～16:30
講師：Lead Innovationセンター（株）　代表取締役／大阪大学大学院　工学研究科　招聘准教授　藤本 雄一郎 氏
本セミナーは配布資料はございません

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　欧米中主要国でのBEVの伸長は何が要因なのか。環境観点だけでなく、車両開発やビジネスモデルなどの観点から見た背景を提示し、今のBEV普及が構造的現象なのか一時的なのかを詳細に考察していく。
　講演の第一部では、2010年半ば頃から、欧米ではBEVの開発を如何に発展拡大させてきたかを述べる。BEVのメインバッテリーや駆動モータ、インバータなどの単体デバイスに焦点を当てるのではなく、駆動系やAC/DCコンバータ等の充電系モジュール化、これらのコア技術となるSiCの活用活発化、充電インフラ側の容量増強と連携したメイン電圧の800V化、そして従来の分散制御型から中央制御側への変革となるセントラルコンピュータやゾーンECUアーキテクチャ化などにターゲットを当てる。これらの進化を通して、20年代半ば以降のBEVがどう変わっていくかを詳述する。
　また第二部では、車載他ドメインである自動運転（カメラやLiDAR、ミリ波レーダ、センサフュージョンECUなど）やV2X・コネクティッド系、そして今後標準搭載されていく車内センシングシステムなどの開発現状や今後の見通しも詳述する。欧米中韓では、これらドメインの更なる高度化を進めるには、他パワートレイン系の車両では制約要因が多く、BEVが最適車両であると見なされており、システム観点からその背景や動向を考察していく。
　最後にまとめとして、これまでのような自動車OEM、ティア１、ティア２・・のようなピラミッド構造のビジネスモデルから、OEMやティア１の中でもアーキテクト系、ソフトウェア系、ハードウェア系などに分かれる多層型モデルに変わっていくシナリオを開陳する。同時に、大きく乖離しつつある海外動向と国内動向を俯瞰し、国内の自動車関連メーカーがどのような打ち手を繰り出すべきかを提示していく。

＜未利用排熱の有効利用へ！＞
熱から発電や冷却が可能な、熱音響装置の基礎

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年6月20日（火）  10:30～16:30
講師：東海大学　総合科学技術研究所　教授　長谷川 真也 氏　

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　工場、自動車、船舶などが使用している燃料由来のエネルギーの多くは排熱として未利用のまま捨てられています。
　これらの捨てている熱を「熱音響デバイス」を用いることで、電力や冷却・加熱に再利用するための研究を行っています。 　
　熱音響現象を利用すると「熱入力から音波を介して仕事を取り出す熱機関」や「音波を入力することで熱を汲み上げるヒートポンプ（冷却・加熱）」を実現することができます。
　そのため、以下の特徴を持っています。
● 熱と仕事のエネルギー変換を行う際にピストンやタービン等の機械部品を必要としないため、本質的にメンテナンスフリーです。
● 工場排熱、自動車排熱、太陽光熱等、多様な熱源を利用したヒートポンプ（冷却・加熱）や発電システムを実現できる可能性があります。
● 本質的に高いエネルギー変換効率（先行研究では熱→音響パワー変換効率で30%以上）を有しています。
● 可動部を有することなく、非温暖化ガスを用いたヒートポンプ（冷却・加熱）を実現可能です。
　本講義では、熱音響現象の概要を学びます。また簡易な装置の構築方法も学びます。講義の中で熱音響機関、熱音響ヒートポンプ、熱音響発電機を具体的に紹介します。

EVを始めとした次世代自動車の最新動向と
リチウム、コバルト等 LiB原料の今後

セミナー形式：会場受講 orアーカイブ受講
開催日時：【会場受講】2023年5月25日（木）  13:00～16:30
　　　　　【アーカイブ受講】2023年6月8日（木）から配信予定
講師：和光大学　経済経営学部　教授　岩間 剛一 氏　

＜セミナー趣旨＞
　　　　　　自動車分野における脱炭素の動きが加速するなか、多くの専門家の予想を超えるスピードで、電気自動車の普及が始まっている。2022年における電気自動車の世界販売台数は789万台と新車販売市場の10%を占めるまでになり、2030年には3,681万台と新車販売の35%に達するという見通しもある。

　電気自動車の生産台数の増加とともに、リチウム・イオン電池に必要不可欠なレア・メタル、レア・アースの価格が、資源エネルギー大国ロシアによるウクライナへの侵攻により高騰している。2022年春には、リチウム価格は前年比6倍、ロシアが主生産国となっているニッケルは過去最高値、その他にも、ネオジム、ジスプロシウム等のレア・アース価格も高騰した。レア・メタルの価格高騰は、電気自動車の中心となっているリチウム・イオン電池の価格上昇につながる。レアメタル価格の高騰とレアメタルに係わる地政学リスクへの対応から、三元系ではない、コバルト、ニッケルを使わないリン酸鉄リチウム・イオン電池の技術革新が生まれ、テスラ等の電気自動車にも搭載されている。三菱マテリアルをはじめとした金属メーカーによるレアメタルのリサイクル研究も始まっている。

　2023年に入り、世界的な電気自動車の流れは強まっており、これまでは電気自動車に距離を置いていると思われてきた世界首位の自動車メーカーのトヨタが、2021年12月14日に2030年に電気自動車の世界販売台数を350万台と大幅に引き上げ、投資額も蓄電池を含めて4兆円と、電気自動車に注力することを表明した。さらに、2023年春には社長交代とともに、さらなる電気自動車強化への動きを表明している。2022年1月にはソニーも、電気自動車をエンタテインメントの一つとして、参入することを表明し、日本を代表するソニーとホンダが手を組み、既存の大手自動車メーカー、ＩＴ企業、新興企業を巻き込んだ壮大な、「グレート・ゲーム」が始まった。

　ＣＯＰ２６（第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議）において、世界はカーボン・ニュートラル（温室効果ガス排出実質ゼロ）に向かうことで一致した。ＥＶ（電気自動車）、ＦＣＶ（燃料電池車）等の開発・生産に、世界の大手自動車メーカーが研究開発競争を繰り広げ、新興企業が事業機会を狙っている。世界最大の電気自動車メーカーであるテスラのＥＶ販売台数は2022年に131万台と前年の93万台から40%増加したものの、伸び率が鈍化し、中国のＢＹＤ、米国のＧＭ、フォード等との電気自動車販売競争が熾烈なものとなっている。その他の自動車メーカーのＥＶ販売台数も、大きく増加している。日本を含めた世界において、脱ガソリン車への動きは加速している。英国は2030年、フランスは2040年、米国カリフォルニア州とニューヨーク州は2035年までに、ガソリン車、ディーゼル車の販売禁止を打ち出し、米国バイデン政権も2030年に新車販売の50%を電動化することを表明している。日本も2030年代半ばには、ガソリン車から、ハイブリッド車、電気自動車、燃料電池車等の電動化を目指すこととしており、2022年6月には軽自動車ＥＶの販売も本格化している。自動車販売が好調な中国は、2035年には新車販売の50%について電気自動車をはじめとするＮＥＶ（新エネルギー車）として、残りの50%をハイブリッド車とする環境対応を打ち出し、テスラを追い抜くべく、トヨタ、フォルクス・ワーゲン、ＧＭ等の大手自動車メーカーが、電気自動車とリチウム・イオン電池の開発競争を強化している。電気自動車は、トラック部門にも拡大し、ダイムラーは、航続距離800キロメートルの大型トラックを2024年に量産化する。

　リチウム・イオン電池の技術革新と価格低下により、意欲的な見通しにおいては、2040年の世界の電気自動車市場は、新車販売の50%以上を占める。電気自動車は、スマート・フォンと比較して、1万倍近くのリチウム・イオン電池の容量を必要とし、レアメタルであるリチウム資源、コバルト資源の偏在と、需要の増加に供給が追いつかないうえに、ロシアによるウクライナへの侵攻もあって、正極材に使うリチウム、コバルト、ニッケルというレア・メタルの価格も高騰した。世界は、電気自動車の普及に向けて、レア・メタル、レア・アース争奪戦の様相を見せている。

　電気自動車の普及は、ガソリン車に依存した部品メーカーの淘汰を促し、既存の自動車企業、部品メーカーとＩＴ企業の提携を通じて、日本の自動車メーカーの勢力図を変貌させる可能性が強い。米国をはじめとした世界各国が、地球環境に優しい次世代自動車育成の支援策を強化する動きを強めている。リチウム・イオン電池については、正極材、負極材、電解液、セパレーター等の素材において、日本企業が世界最先端の強みを持っていたが、製品、部品そのものは中国、韓国企業に世界市場を席捲されている。予想よりも時間がかかっている全固体電池の開発、リチウム、コバルト、ニッケル資源の開発状況と価格を見通し、高価なレアメタルを使わない蓄電池の開発動向等、2030年に向けて、次世代自動車の未来像を展望し、レア・メタルを含めて、日本企業にとっての事業機会について次世代自動車の第一人者が分かりやすく詳説する。

＜自動車パワートレインの電動化周辺技術＞
世界の脱炭素化、自動車における電動化（ＥＶ化）の最新動向と関連製品の今後の展望
～これから自動車はどう変わっていくのか？～

セミナー形式：会場受講（アーカイブ配信付き）or Live配信（アーカイブ配信付き）
開催日時：2023年5月23日（火）  10:30～16:30
講師：K&Kテクノリサーチ　代表　加藤 克司 氏　

＜セミナー趣旨＞
　　　　　最近自動車分野では脱炭素化や電動化（ＥＶ化）や自動運転等の大きな波が押し寄せ、まさに大変革期を迎えている。更に今年3月に発表された気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の最新報告書では、今世紀末の気温上昇が1.5℃を大幅に超える恐れが強まっており、CO2を2035年には2019年比で65％削減が必要であり、今後10年間の対策が重要であると強く警告している。
　一方今年4月には欧州委員会とドイツ政府は「2035年以降エンジン車の販売を禁止する」従来方針を見直し、「脱炭素化のｅ－Ｆｕｅｌ燃料を使用するエンジン車の新車販売を容認する」重要な方針転換がなされた。今後は世界各国の脱炭素化や電動車化のシナリオを大きく見直す必要が出てくると予想される。
　この講座では、最近の世界各国の脱炭素化やＥＶ化の今後の新たな政策シナリオを予想しながら、具体的な脱炭素化技術やＥＶ化や脱炭素化燃料エンジンの今後の動向や、関連する注目製品の今後の展望についてグローバルな視点での解説を行う。

知っておきたい　熱伝導率測定の基礎知識
～正しい熱伝導率測定の基礎と測定方法・測定事例～

セミナー形式：Live配信
開催日時：2023年4月26日（水）  13:00～16:30
講師：（株）ベテル　ハドソン研究所　副所長　羽鳥 仁人 氏　

＜セミナー趣旨＞
　　　　　電子機器や材料の製造・開発現場では、“熱に起因するトラブル”が常につきまといます。それらの問題を解決に導くためには、部品や材料の“熱物性”の把握が欠かせません。部品や材料の“熱物性”を正確に把握することで、“熱に起因するトラブル”を未然に防ぎ、製品のさらなる可能性を拡げます。
　本講では、「熱伝導率測定」の基礎知識を学習し、実際にどのような方法で「熱伝導率測定」がおこなわれているのかを知り、さまざまな測定事例を見ることで「熱伝導率測定」のイメージを掴み、今後に役立てます。

90分で学べる
『実践的CO2排出量（スコープ１.２.３）計算方法』
～GHG（温室効果ガス）プロトコルScope1.2.3～

セミナー形式：Live配信（アーカイブ配信付）
開催日時：2023年4月14日（金）  13:30～15:00
講師：Believe Technology（株）　代表取締役社長　渡邊 信太郎 氏　
　　　Believe Technology（株）　取締役副社長　角田 翔太郎 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　自社のサステナビリティ活動の一貫として気候変動に関する情報開示の重要性が高まっています。本セミナーでは温室効果ガス（Greenhouse Gas=GHG）排出量の算定や報告にあたっての世界共通の基準であるGHGプロトロコルScope1,Scope2,Scope3の算定方法を解説いたします。

車載電子製品・部品における
熱設計・実装、放熱・耐熱技術と将来動向
～小型軽量化に伴う熱への対策～
■カーエレクトロニクス、車載電子製品と実装技術への要求■
■小型実装技術、熱設計の基礎■
■電子製品の放熱・耐熱技術、インバータにおける実装・放熱技術■

セミナー形式：Live配信
開催日時：2023年3月23日（木）  10:30～16:30
講師：（株）デンソー　半導体基盤技術開発部　神谷 有弘 氏　

＜セミナー趣旨＞
　　　　　車両の電動化と自動運転技術開発にの進展に伴い、車両の電子制御化とパワーエレクトロニクスの応用展開が進んでいます。多くの電子機器の搭載に伴う車両重量の増加に対して、環境対応のために各電子機器には小型軽量化を求められています。小型化技術とそれに伴う熱設計の難しさについて概説します。そのうえで、車載信頼性と小型化かと熱設計のバランスをとって設計する重要性を、インバータを事例の中心に紹介いたします。

【排熱発電コンソーシアム主催セミナー】
排熱を有効利用するための熱交換・熱輸送路 設計解析
【基礎編】
～小電力（数w〜数百w）発電向け熱交換・熱導引機構の基礎～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年2月16日（木）  10:00～17:00
講師：第１部　伝熱・熱交換の基礎　　　
　　　　　富山県立大学　名誉教授　石塚 勝 氏
　　　第２部　ヒートシンク型熱交換器　設計・解析の基礎知識
　　　　（株）アドバンスドナレッジ研究所　伝熱冷却研究室　技術顧問　大串 哲朗 氏
　　　第３部　ヒートパイプの基礎と応用例
　　　　　The Heat Pipes　代表　望月 正孝 氏

＜セミナー趣旨＞
第1部 伝熱・熱交換の基礎

　排熱を有効利用するための熱交換・熱輸送路設計解析には伝熱と熱交換の基礎知識が不可欠である。しかし、その知識の範囲は広く、大学では伝熱だけでも半年の講義が必要で、熱交換も含めると習得に1年もかかるが、伝熱・熱交換は要点の知識を押さえれば応用が利く分野でもあるので、ここでは最小限の範囲に基礎となる要点を集めてわかりやすく紹介する。
 
第2部　ヒートシンク型熱交換器 設計・解析の基礎知識

　排熱から電力を有効に取り出すためには排熱・吸熱源と熱電モジュール間の熱交換量を大きくすることが必要であり、その有効な手段にヒートシンクが用いられる。そのためヒートシンクの熱交換（放熱）能力を大きくすることは重要である。
　本セミナーでは、１．ヒートシンクを用いた熱電システム熱設計の基礎となる考え方、２．ヒートシンクの熱交換（放熱）能力計算法、 ３．表計算ソフトであるEXCELを用いた熱回路網法によるヒートシンク利用熱電システムの熱設計法について、解説する。
　特に１．熱電システム熱設計の基礎においては、各種ヒートシンクの種類と特長、使用上の注意点を説明する。また、２．ヒートシンクの熱交換（放熱）能力計算法においてはヒートシンクの熱交換能力を左右する各部の熱抵抗計算法を中心に述べる。さらに ３．EXCELを用いた熱回路網法によるヒートシンク熱電システムの熱設計法では熱回路網法を利用した簡便な熱モデルによる熱電システムの熱設計例について紹介する。
 
第３部 ヒートパイプの基礎と応用例

　ヒートパイプは駆動部の無いパッシブな伝熱素子であり、ノートブックPCをはじめとするコンピュータのCPUやGPUの冷却に使われている。ヒートパイプ式排熱回収熱交換機、融雪システム、家庭用品への応用等様々の事例について紹介する。
　また、近年では、厚さ0.4mmという超薄型ヒートパイプが登場し、スマートホーンの冷却に大量に使われている。　また、電気自動車(EV)の普及は目覚ましく、電子化は急速に実用化が進みつつある。特にLEDヘッドランプ、LEDバックライト、電子制御装置(ECU)、駆動用モータ、電流制御用IGBT、リチウムイオン電池の冷却技術について最新技術を解説する。
　　　

基本的なところからよくわかる！
自動車における熱マネジメント技術と
求められる技術・部品・材料
■熱マネジメント技術■　■電動車用エアコン■　■エアコンシステムの改善■
■駆動用電池の温度管理■　■自動運転の熱マネジメント■
■空調システムの変化による部品、内装材の動向■　■今後の自動車用冷却系と熱交換器■
■2030年 CO2削減目標と燃費規制■　■地球温暖化防止から見た（LCAから見た）自動車の駆動源選択■
■電気自動車のコスト■　■日本車の現状と強み■　■世界のエネルギー課題■

セミナー形式：Live配信・アーカイブ付きセミナー
開催日時：2023年2月28日（火）  10:30～16:30
講師：原 潤一郎 氏　【元・日産自動車、元・カルソニックカンセイ】

＜セミナー趣旨＞
　　　　　地球温暖化防止のため電気自動車などの電動車両への移行が始まったものの、ウクライナ情勢により一次エネルギの需給バランスが崩れ、エネルギ費の高騰などの問題が起きています。これにともない、将来駆動源の選択も混沌としており、単純な電動化への移行シナリオは過去のものになってきています。このため、自動車の将来駆動源を捉えなおすとともに、種々の駆動源に必要な熱マネジメント技術がさらに重要になっています。
　自動車の電動化以上に喫緊の課題になっているのは、自動運転技術の普及です。一般道の自動運転は、まだまだハードルが高いものの、高速道では、ハンズフリー運転が現実になっています。そうなると、移動中の車内で、いかに快適に過ごせるかが最大の課題になります。クルマを選ぶ基準が燃費から快適性に切り換わろうとしているのです。これらの熱マネジメント技術を包括的に解説するのが、このセミナーです。

脱炭素社会実現に向け現場技術者が習得すべき
省エネ技術の開発動向と導入事例、
具体的な省エネ効果・CO2削減量の算出方法
～演習を通して学ぶ、省エネ効果とCO2排出削減の見える化ノウハウ

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年2月24日（木）  10:30～16:30
講師：野々部技術士事務所　所長　技術士（上下水道、衛生工学部門）　野々部 顕治 氏 

＜セミナー趣旨＞
　　　　　2022年5月には”改正地球温暖化対策推進法”が施行され、2030年までにCO2排量を46%削減するという目標が掲げられ、ますます省エネの重要性が高くなってきました。
　本セミナーでは、その動向や関連キーワードの解説、そして省エネの考え方や進め方を実例も交えて興味深く解説します。さらに、省エネによるエネルギー削減量や削減金額だけでなく、CO2削減量の算出法についても判りやすく解説します。そしてそれらの計算による演習を幾つか実施することにより、理解を深めます。

知っておきたい伝熱計算の基礎知識
～伝熱現象の理解と計算手法、温度測定での留意点～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年2月21日（火）  10:30～16:30
講師：岡山大学　学術研究院自然科学学域　工学部機械工学コース　伝熱工学研究室　教授　堀部 明彦 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　　　多くの産業において、加熱冷却による加工・製造、品質管理における温度制御、熱エネルギーの有効利用など、様々な面で熱移動に関する知識が必要になっています。
　本セミナーでは、熱の移動現象や熱システムを理解することを目的とし、熱力学の基礎事項を確認した後、熱伝導、対流熱伝達、放射伝熱の三形態の熱移動機構や簡単な熱移動量の計算方法について学びます。また、沸騰や凝縮など相変化を伴う熱の移動についても現象を理解します。なお，理解しやすいように、所々で身近な熱移動現象も例にあげながら話を進めます。
さらに、実際の温度制御や熱対策等で重要となる温度計測について、各種計測法の特徴や作動原理、使用する上での留意点を説明して、正確な温度測定のための知識を得ます。

【排熱発電コンソーシアム主催セミナー】
熱電変換の基礎と熱電変換材料・モジュール
および発電システムの開発動向
～有望な各種材料、材料・モジュール・発電システムの開発事例、熱電変換の課題・展望など～

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年1月30日（月）  10:30～16:30
講師：名古屋大学　大学院工学研究科　化学システム工学専攻　准教授　博士（工学）　伊藤 孝至 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　熱電変換材料は、温度差を与えると電力を生成(熱電発電)し、電力を与えると冷却(ペルチェ冷却)と発熱を起こす大変ユニークな材料です。熱電変換材料を用いた熱電発電は、熱を電気エネルギーに直接変換する固体装置であるため可動部が無くメンテナンスフリーで長寿命であり、スケール効果が無く高出力密度を有する発電方法です。持続可能な社会の実現に向けて、未利用熱エネルギーを直接電力として回収でき環境にも優しくクリーンな熱電発電の活用が益々求められてきています。
　本セミナーでは、熱電変換の基礎から、熱電変換材料やそれらを用いた熱電発電モジュールとシステムについて、開発事例を交えて解説します。

＜自動車軽量化への技術・動向を俯瞰する！＞
自動車に関わる規制動向と電動化の展望、
および車両の軽量化への技術動向
■カーボンニュートラル■　■電動化のため軽量化■　
■マルチマテリアル：接着技術■
■ＣＦＲＰ、樹脂化■　■塗装技術■　■自動運転、ぶつからないクルマ■

セミナー形式：会場受講（アーカイブ付き）、Live配信セミナー（アーカイブ付き）
開催日時：2023年1月24日（火）  13:00～16:30
講師：山根健オフィス　代表　山根 健 氏【元・日産自動車、元・BMW】

＜セミナー趣旨＞
　　　　自動車には有害排出物や温暖化物資排出の規制が世界各国で導入され、しかも年々規制値が厳しいものになっているのに加え、衝突安全性能の向上も求められている。特にカーボンニュートラルが世界全体での重要課題として提起され、これらに対応するための有望な手段として動力系の電動化が注目され、開発及び導入が進んでいる。また、走行エネルギーの低減には軽量化が求められ、材料および技術革新が進められている。更には、自動車本体および燃料に関してもLCA評価が求められている。現在これらの動きの中心は欧州にあり、その動向を中心に解説する。

熱蓄熱蓄冷および熱エネルギー搬送技術の基礎と
最新の研究開発動向
蓄熱蓄冷および熱エネルギー搬送技術の基本的構成から
蓄熱材料研究開発の動向、最先端蓄熱蓄冷システム化技術の導入事例と採算性まで

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年1月30日（月）  10:30～16:30
講師：岡山大学　名誉教授　稲葉 英男 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　脱炭素化社会の実現に向けて、我が国は2030年の温室効果ガス削減目標を2013年比46％削減そして2050年までに温暖化ガス排出ゼロを国際公約に掲げている。その削減に対して省エネルギー技術や関連商品開発が重要な役割を果たす。蓄熱関連技術は、環境親和型の省エネルギー技術に位置付けられており、蓄熱材料やシステム化研究開発そして関連商品流通に対する期待は大きい現状にある。

　具体的には、最近のネット・ゼロ・エネルギー建物や省エネルギー情報機器そして環境対応自動車などの普及による温熱冷熱エネルギー需要の急増そして多様なエネルギー供給源の最適化に向けての調整、さらに化石燃料利用による環境問題などを勘案した省エネルギーの立場から、蓄熱蓄冷技術の研究開発と関連製品の流通は重要な役割を果たす。

　特に、我が国の民生部門、業務部門や産業部門の最終エネルギー消費に対する熱エネルギー消費割合は５割以上を占めており、創エネルギーそして蓄エネルギーを主体とするエネルギーマネジメントシステムの推進が重要な課題となっている。また、改正建築物省エネルギー-法が施行されて、具体的なネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）や住宅（ZEH）の構築に欠かせない蓄熱技術に対しても新たな展開が期待されている。一方、運輸部門においても、調温調湿などの車内環境の快適性の確保を基本として、環境規制や経済性を勘案した上で、その変動性を有する排熱（エンジン冷却熱、排ガス熱）や電気自動車のバッテリーなどのパワートレイン排熱を活用した蓄熱技術の採用が重要視されている。

熱車載電子製品・部品における
熱設計・実装、放熱・耐熱技術と将来動向
～小型軽量化に伴う熱への対策～
■カーエレクトロニクス、車載電子製品と実装技術への要求■
■小型実装技術、熱設計の基礎■
■電子製品の放熱・耐熱技術、インバータにおける実装・放熱技術■

セミナー形式：Live配信セミナー
開催日時：2023年1月31日（火）  10:30～16:30
講師：（株）デンソー　電子PFハードウェア開発部　神谷 有弘 氏

＜セミナー趣旨＞
　　　車両の電動化と自動運転技術開発にの進展に伴い、車両の電子制御化とパワーエレクトロニクスの応用展開が進んでいます。多くの電子機器の搭載に伴う車両重量の増加に対して、環境対応のために各電子機器には小型軽量化を求められています。小型化技術とそれに伴う熱設計の難しさについて概説します。そのうえで、車載信頼性と小型化かと熱設計のバランスをとって設計する重要性を、インバータを事例の中心に紹介いたします。